良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27+28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは? EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI+データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期(中間期)は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
キャッシュレス決済に求めるのは「ポイントのたまりやすさ」「利用時の安心さ」。スマホ決済は「コンビニ」利用が1位 月1回以上キャッシュレス決済を使用している20歳~69歳の男女に調査。シニア層はキャッシュレスを「日常的に使いたい」「実用的」というイメージを若年層より多く持つ結果に
QRコード決済シェア1位は「PayPay」、非接触決済は「楽天edy」 【QRコード決済/非接触決済の人気ランキング】MMD研究所はQRコード決済、スマホ決済の利用率をまとめた「スマートフォン決済利用動向調査」を実施。普段利用している決済方法のトップは「現金」で「クレジットカード」「カード型の交通系電子マネー」と続いた。QRコード決済の認知、利用経験はともに「PayPay」がトップ。非接触決済は「楽天edy」だった。
スマホでのECサイト利用、「応答速度が遅くて離脱」が約6割 スマートフォンからECを利用する人のうち、購入意向があったにもかかわらず、ECサイトまたはECアプリの応答速度が遅く、タップしても反応しない、ページが遷移しないといった理由から離脱したことが「頻繁にある」人は13.4%、「ときどきある」人は44.1%で、合わせて57.5%にのぼった
「キャッシュレス還元開始後、キャッシュレス決済利用が増えた」が約4割。クレジットカードやスマホ決済も増加 日本在住の20歳~69歳の男女5万人に調査。約半数が日本国内のキャッシュレス化が進んでいると体感(MMD研究所調べ)
【シニア層のスマホ利用調査】利用目的1位は通話。約9割以上がLINEを利用 JOYLAB(ジョイラボ)が地方在住で60歳以上のスマホ利用者男女を対象にスマートフォンの利用状況に関するアンケート調査の結果を発表。1日の利用時間は「1時間未満」が最多、一番利用されているSNSはLINEとなった。
【シニアの消費2019】ECに費やしたのは11.8万円、2018年比で2.6万円アップ 2019年にシニアとシニア予備軍が「ネット通販」に費やした金額は平均11.8万円で、2018年と比べて2.6万円アップした
2019年のデジタルサービス利用率で楽天が41%、Amazonが38%【ニールセン調べ】 ニールセン デジタルの調査によると、2019年におけるトータルデジタルでの日本人口に対するリーチ(利用率)TOP10サービスで、ECサービスでは楽天が41%で全体の5位、Amazonが38%で同7位にランキングした
宅配便の再配達率は15.2%(2019年10月調査)、前年同月比0.3ポイントの減少 国土交通省が実施した2019年10月の調査結果(「宅配便再配達実態調査」)によると、対象エリアにおける宅配便の総取扱個数は240万7739個。このうち再配達数は36万4898個だった
ECの翌日配送「必要」は39%、「不要」は30%。送料値上げ「条件付きで容認」が6割 EC利用経験者に商品の翌日配送(サービスによっては即日)について聞いたところ、「必要」と答えた人は39.4%、「どちらともいえない」と答えた人は30.1%、「不要」と答えた人は30.5%だった
EC購入の7割がモール、小売サイトは16%、ブランドサイトは11%【SFDCの消費者調査】 米セールスフォース・ドットコムが発表した消費者調査「Connected Shoppers Report(コネクテッドショッパーレポート)」。デジタルチャネル別のオンライン購入の平均売上高は、オンラインマーケットプレイスが71%、小売業者のサイトは16%、ブランドサイトは11%だった
ECや通販での購入後の連絡受取手段はメールが72%。ECアプリのインストール済は5割 エルテックスの調査結果によると、通販やEC事業者からの情報経路はメールが72.3%で、この傾向は単一回答でも同様(Eメール、62.1%)。SNSの「LINE」や「SMS(ショートメッセージ)」がその他ツールとして上位となったが、紙媒体の「DM」が複数・単一双方とも2番手につけている(単一回答の情報を受け取らないは除外)
国内アパレル小売市場は9.2兆円でほぼ横バイ。通販などのその他チャネルは1.5兆円で4.2%増[2018年] 矢野経済研究所が発表した2018年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比4.0%減の1兆7945億円、量販店は同3.7%減の8027億円、専門店は同1.0%増の5兆674億円。その他(通販など)は同4.2%増の1兆5,593億円と、専門店チャネルおよびその他(通販など)チャネルが伸長している
EC市場は2025年度に27.8兆円規模、オムニチャネルコマースは80.6兆円市場へ【NRIの予測】 野村総研がICTやメディア市場に関する調査レポート「ITナビゲーター2020年版」を公表。2025年度のEC市場とオムニチャネル市場の市場規模は、2019年度の約1.4倍に拡大すると予測している。
【年末年始の消費】ネット通販での買い物は12月中旬までにが8割、セールや福袋の平均金額1万円以内が約6割 auコマース&ライフが実施した、プレミアム・タイムセールサイト「LUXA(ルクサ)」を利用する会員に年末年始の買い物に関するアンケート調査。ネット通販での購入を12月中旬(20日ごろ)までに済ませる割合は81.4%。セールや福袋で使う平均金額は「1万円以内」が59.2%と最多だった
CtoCの物販EC市場規模は約1.2兆円(2019年)、フリマアプリがけん引【矢野経済研究所の調査】 個人が自身の所有物の売買、およびスキル・サービスなどの依頼・提供といった取引を直接行う個人間取引(CtoC)は、フリマアプリなど各種CtoCサービスの普及による取引の利便性向上や認知度の高まりから、物販・サービスの両分野とも市場の拡大が続いている
消費者の5割超が接客やサポートなどのコミュニケーション体験がきっかけで“ファン”になる コミュニケーション体験によって、特定企業・ブランドのファンとなった好意的な評価がクチコミの形で広まると、他の消費者の購買行動にも良い影響を及ぼす。逆に、不満を持った消費者が広めた悪評は、他の消費者が比較・検討時にその商品を購入候補から除外する原因になるとしている
ネット通販の利用率は27業態中10位、ECの利用目的は「品ぞろえの多さ」4割強、「安いもの」が4割弱 この1年間で利用した店を聞いたところ、2009年調査と比較して最も増加したのは「インターネット通信販売」。2009年は50%台だったが、2019年調査では60%強の利用率となっている
商品を購入したくなるSNSは「YouTube」が3割、10~20代は「Instagram」が6割 10代から60代の全体で見ると、最も購入の動機となるSNSは「YouTube」が30%、「Instagram」が25%、「Titter」が18%、「その他」が27%た。30~40代は他の年代に比べて、「YouTube」が購入にきっかけになっている割合が高く34%となっている
【大手ECの月間平均利用者】Amazonは4771万人、楽天市場は4657万人。スマホのみの利用者増える 2019年第2四半期(4-6月)のオンラインショッピングサービスの利用者数は、「Amazon」が前年同期比3.5%増の4771万人、「楽天市場」は同3.0%増の4657万人だった
【ブラックフライデーの消費調査】知っているユーザーは75%に上昇、ECサイトの利用予定者は34% ONE COMPATH(ワン・コンパス)が11月20日に発表した「ブラックフライデー」に関する意識調査。「ブラックフライデーに買い物をしたい」と答えた人に、ECサイトを利用する予定があるかどうかを聞くと、「はい」は34.2%だった
【シニアのEC利用】8割以上が5年前からネット通販を利用、理由は「価格が比較しやすい」 シニアの8割以上が5年以上前からネットショッピングを利用しており、1年以内に利用した人は少数。ネットショッピングを利用する理由をたずねたところ、「価格の比較などがしやすいから」が各年代・性別において過半数を超えた。「欲しいと思ったらすぐに購入できるから」「ポイントが貯まりやすくお得だから」と続いている
消費者が選ぶ2020年のヒット予想は「東京オリンピック・パラリンピック」、キーワードは「変化本番」 「2020年 ヒット予想」 のキーワードは「変化本番」。2020年は東京オリンピック・パラリンピックが開催されるほか、キャッシュレス決済の普及や通信規格「5G」の開始など、社会に変化をもたらすイベントや最新技術の実装が予定されていることから、「変化に向き合う商品・サービス」に注目が集まっているという
米ホリデーシーズンのEC売上高は1437憶ドルに達するとアドビが予測 感謝祭当日の売上高は19.5%増の44億ドルとなると予想。今年のホリデーシーズン中に費やされる5ドルのうち1ドルが感謝祭からサイバーマンデーまでの間に支出され、そのオンライン総売上高は、ホリデーシーズン中の全オンライン収益の20%である290億ドルに達する見込み
ショッピングセンターの出退店で読み解く消費動向の変化――大転換期の予兆、キーワードは「モノよりトキ」 2017年3月末に比べて、2019年3月末で伸長している業種は、「サービス業種」「インテリア・寝具・家電業種」「アミューズメント業種」の順。業種別テナント数では、「サービス業種」「ファッション業種」「飲食業種」の順だった。 一方、2017年3月末と比べるとファッションやファッション雑貨は6~7%台の減少。同期間比のサービステナント数比較では、カルチャー教室・学校が11%台の伸びとなっている
スマホは「商品やサービスを購入する」「買い物情報を得る」ために使うユーザー増加中 ショッピングカテゴリーに注目すると、2017年には約半数の人が「商品を購入するため」にスマートフォンよりもパソコンを利用していたのに対し、2019年の調査ではスマートフォンがパソコンを逆転した。パソコンは7ポイント減少した一方、スマートフォンは4ポイント増加している
経営トップの9割がIT部門はビジネスの拡大に寄与していないと考えている【ガートナー ジャパン調査】 ガートナー ジャパンは、経営トップの9割がIT部門はビジネスの拡大に寄与していないという調査結果を発表。IT部門の多くは一般的に社内でコストセンターと見なされ、ビジネス価値を高める組織だとは認識されていない結果となった
ECサイトが利用する広告媒体は「Google ショッピング広告」が約62%でトップ フィードフォースが実施したデータフィード利用状況調査2019によると、2019年8月時点で、Webサイトのサービス内容別に利用媒体を集計した結果、ECサイトでは「Googleショッピング広告」を利用する割合が61.9%と最も利用されている結果となった
年間43億個を超えた2018年度の宅配便取扱個数【国交省が発表】 2018年度におけるトラック運送の宅配便取扱個数を宅配便事業者ごとに見ると、ヤマト運輸は前年度比1.8%減の18億353万個、佐川急便は同1.2%減の12億4663万個、日本郵便は同7.6%増の9億4221万個だった
情報氾濫時代の買い場ランキング1位は「テナント型EC」2位は「マーケットプレイス型EC」 情報が氾濫する時代、生活者はどのようなチャネルを好んで利用し、買い物体験を求めているのか調べたところ、利用したいチャネルの1位は「テナント型ECサイト」、2位は「マーケットプレイス型ECサイト」が選ばれた
キャッシュレス決済のポイント還元で「関心はあるが何もしていない」が34.7% キャッシュレス決済時のポイント還元を「知っている」人に、ポイント還元を受けるために何か対策を取ったか聞いたところ、1割を超える人が「対策をした」と回答した
増税前の準備をする人は6割以上、キャッシュレス決済の「ポイント還元」や「買いだめ」など 消費増税前にやっておきたいことでは、「何も準備をするつもりはない」人が37.8%。6割以上の人は何らかの準備をするという結果だった
ネット通販で買い物する理由は「価格の安さ」が8割超え ECモール「Qoo10」を運営するeBay Japanが実施した「ネットショッピングに関する調査」によると、約9割の人がECを利用しており、ECサイトを選ぶ基準は、価格の安さが8割を超えている
通販・ECの梱包を意識している消費者は49.1%、「素敵なデザイン」の場合はリピートしたいに約25% アースダンボールが実施した調査によると、「通販に使用されている梱包を意識したことがあるか」の問いに回答者の49.1%が「はい」と回答した
【動画調査】ネット動画視聴後に消費アクションを起こす人は57%、ネット視聴メインは66% ネット動画視聴後に、コメントを書いたり動画内の商品を調べたりするといった何らかの視聴後行動をしたのは全体の57.5%。「ネット視聴メイン層」では66.3%と高く、消費行動に対してアクティブだった
【EC決済利用調査】普段使う支払手段がない場合は62.5%が「他のサイトで購入する」 ユーザーが最も利用する決済手段に対応していないECサイトでは、物販サイトで62.5%のユーザーが購入せず、「他のサイトで探して購入する」と回答
ecbeing、法人取引(BtoB)ECサイト構築市場で49%のシェアを獲得 BtoBにおいても、デジタルトランスフォーメーションへの取り組み、ITの重要性を理解する若手経営層への世代交代、企業内のIT化推進なども追い風となっているという
サポート力の高い優良サイトの1位は「オルビス」。ファッションEC分野では「ユニクロ」がトップ トライベック・ブランド戦略研究所が発表した企業のサポートを評価する「顧客サポート調査2019」によると、トップは化粧品通販のオルビス。2位が任天堂、3位はアフラック生命となった。EC関連ではファンケルオンラインが7位にランクインした
【アジアの小売】BtoC-EC売上は47%がマーケットプレイス経由、トップ企業はアリババ ユーロモニターインターナショナルは8月1日、「アジアの小売業者TOP100」と題した調査レポートによると、2018年におけるデジタルコマース(BtoCに限定)の総売上の47%がマーケットプレイスモデルによるもので、2009年の27%から大幅に伸びている
「ヨドバシ.com」が顧客満足度の高いECサイトで6年連続1位、5指標でトップを獲得 日本生産性本部が国内の企業・ブランドを対象とした顧客満足度調査「2019年度 JCSI(日本版顧客満足度指数)」第2回調査を公表。
ECプラットフォームで取引される広告取引額は1123億円(2018年)で20.6%増 電通グループ3社が調査した2018年の「物販系ECプラットフォーム広告費」は前年比20.6%増の1123億円に達し、2019年には同28.3%増の1441億円まで成長する見通し
ラストワンマイル物流市場は約1.8兆円、通販配送の課題「配送を担う人員不足やドライバー不足に対する根本的な解決策がないこと」 矢野経済研究所が通販や宅配、出前などのラストワンマイル物流市場に関する調査結果を公表した
消費税率に対する企業の意識は? 軽減税率への対応は? 帝国データバンクが全国2万3632社を対象に実施した調査によると、回答企業の44.1%が税率引き上げを「予定通り実施すべき」と回答。一方、2019年10月の実施に否定的な企業もほぼ同じ割合だった
2018年の食品通販・EC市場は3.7兆円。構成比はECサイト38.4%、生協が38.7% 矢野経済研究所が実施した食品通販市場の調査によると、チャネル別の市場構成比は、ショッピングサイトが38.4%で2位となり、トップの生協の38.7%とほぼ横並び。食品メーカーのダイレクト販売で16.2%、ネットスーパーの3.8%が続いている