新・ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ2025年はZ世代~α世代に対応したコンテンツ作り、新たな技術やプラットフォームへの挑戦が大切。「E-E-A-T」は決して忘れずに!【ネッ担まとめ】
カンロ、ルームクリップ、POST COFFEE、マドラスなど著名企業の担当者を表彰! 業界で活躍する人から成功のヒントを学べるECイベント【11/19+20@東京】 EC事業で成功している「人」にフォーカスする表彰イベントで、自身の成長のヒントを見つけることができるはず。そのほか、EC識者からノウハウを学べるオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ロボット+人で省人化&生産性向上、TEMUの日本戦略、物流費増加への対応などが学べる【11/19開催@東京】 プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、TEMUなどが登壇! Eコマースにおける物流の役割、事例、最新情報が無料で学べる「EC物流フォーラム」を11月19日(火)に開催
デッカーズ、ハルメク、コロンビアスポーツなど登壇! 顧客体験向上術、SNS連携と顧客コミュニケーションの秘訣などが学べるECイベント【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業成功につながる豊富なノウハウを持つ有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
コーセープロビジョンのリテールDX戦略、史上最多入場者数を達成したJリーグに学ぶマーケティング戦略【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業の実績や豊富なノウハウを持つ担当者や有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
久光製薬が通販・ECを強化へ。新設子会社「久光ウエルネス」へ通販事業を移管 久光製薬株は2006年に通販事業をスタート。健康食品、化粧品、医薬品などを販売している。2023年2月期売上高は5億8300万円
【通販基幹システム調査】6割以上が導入後に売上UP。満足できない理由上位は「操作性」「サポート体制」「カスタマイズ性」 東通メディアの調査結果から、通販・EC事業者による通販基幹システムの満足度、課題、導入後の売り上げ推移などを解説する
BtoB通販の顧客満足度1位はコクヨ「@office」、2位は「ASKUL」、3位は「Amazon Business」。2022年1位の「たのめーる」は4位に 2022年調査では1位は「たのめーる」、2位は「ASKUL」、3位は「Amazon Business」。コクヨの「@office」は4位だった
QRコード決済で利用しているチャージ・連携方法が使えなくなる場合「他サービスに乗り換える」は3割【QRコード決済サービス調査】 MMD研究所が実施した「QRコード決済サービスのチャージ/連携方法に関する調査」によると、QRコード決済へのチャージ/連携方法で最も多いのは「クレジットカード」
ミレニアル世代が着用しているファッションブランド第1位はUNIQLO。SHEINも着用率アップ【2023年上半期ランキング】 オンライン・クローゼットアプリを運営するSTANDING OVATIONの調査結果から、ミレニアル世代の着用率が高いファッションブランドを部門別に解説する
伊藤園が日本茶などの公式ECサイト「TEA SHOP ITOEN」を刷新、「会員ステージ制」「決済拡充」など利便性を向上 リニューアル内容は、「会員ステージ制の導入」「商品レビュー機能の追加」「決済方法の拡充(Amazon Pay、PayPay、あと払いペイディ)、「お茶メディア『CHAGOCORO』からの誘導」「レスポンシブWebデザインへの対応」など
ヤフーの「Yahoo!ショッピング」に新規出店した脱炭素社会を推進する「Earth hacksモール」とは 従来の製品と比較してCO2削減率(%)を表示する「デカボスコア」導入製品を販売。脱炭素関連商品や環境に配慮した商品などの魅力をより多くの人に伝えていく
GMOペパボの「カラーミーショップ大賞 2023」、全390ショップがノミネート【一般投票受付中】 「カラーミーショップ」利用ショップのなかから創意工夫を凝らしたショップを発掘、表彰する「カラーミーショップ大賞 2023」を実施。7月21日(金)まで一般投票を受け付けている
運営の失敗、不正広告、在庫リスクなど、EC業界の「本当にあったゾッとする話」を学べるセミナー【8/2オンライン開催】 WUUZYとハックルベリーはEC業界に潜むさまざまなリスクを解説するオンラインセミナーを8月2日(水)に開催する
家具・インテリアの購入場所は「家具店」が1位で6割、ECは2割超。商品選びの参考でECやカタログを選ぶ割合は15% マイボイスコムの調査によると、家具・インテリアの購入場所は最多が店頭、次いでホームセンター。ECは20%台で、30~50代の女性の利用が多い
アスクルの「LOHACO」が初の黒字化。インフレや原価高騰など環境の変化には法人向け商品のBtoC展開などで対応する方針 「LOHACO」は今期(2024年5月期)、BtoBで販売している大容量の業務用商品を個人向けに開放。業務用・大容量ニーズ、低価格志向へ対応する
グローバル売上30億円をめざすI-neの中国法人が米原料メーカーと共同研究室設立【中国市場の取り組みまとめ】 I-neの中国・上海の子会社が米原料メーカーと共同研究室を設立した。商品開発の優位性を高めるねらい。共同開発した製品は、2023年7月に中国市場で販売開始する
有機野菜ECの坂ノ途中、パナソニックから出資。人と環境にやさしい食のバリューチェーン構築へ協業 坂ノ途中は提携する生産者と直接取引するシステムを自社で開発。提携生産者のうち約8割が新規農業参入者で、若手生産者が多い。野菜宅配のサブスクリプションサービスは年々拡大を続けているという
Hameeがコンセプトストア「iFace Lab(アイフェイスラボ)」を東京・原宿にオープン コラボや店舗限定商品の販売、モバイルアクセサリー製品のカスタマイズスペースの設置などを行う。Z世代をターゲットに、外国人観光客のインバウンド需要も取り込む
Amazon、「プライムデー」でアイスタイルと初コラボ。「特設ページ」での商品紹介、原宿の旗艦店で商品体験など Amazonと「@cosme」を運営するアイスタイルが協業し、「プライムデー」に向けた販促を強化する。「プライムデー」での購入拡大につなげる取り組みの詳細を解説する
バニッシュ・スタンダードが「STAFF START」をリニューアル。写真と動画を組み合わせて投稿できる「SNAP PLAY」機能を実装 「SNAP PLAY」機能は、写真と動画を組み合わせて投稿ができる機能で、7月24日から提供を開始する
リユースで購入したブランドの新品購入機会増加は約4割。買い物は「長持ちする商品を購入する」が8割【リユースに関する調査】 メルカリが運営する「リコマース総合研究所」が行った調査によると、10代は他世代より商品のストーリー、企業の社会貢献を重視する傾向
【テレビ通販大手の2022年度売上】ショップチャンネルは1.2%減の1555億円、QVCは3.8%増の1329億円 2022年度売上高は、ジュピターショップチャンネルは前期比1.2%減の1555億円、QVCジャパンは同3.8%増の1329億円、ジャパネットホールディングスは同1.1%減の2487億円
ショップチャンネルの売上高は1.2%減の1555億円、経常利益は6.7%増の194億円【2023年3月期】 売上高は近年、横ばいで推移している。2022年3月期は1573億8300万円、2021年3月期は1610億5200万円、2020年3月期は1634億円、2019年3月期は1593億円
宅配便の再配達率は約11.4%(2023年4月)で1年前比約0.3ポイント改善、「物流2024年問題」の改善に向けた数値目標は6% 国交省が実施している「宅配便再配達実態調査」の調査結果。都市部の再配達率は12.6%、都市近郊部で10.9%、地方で9.6%
ネットショップ支援室が薬機法チェック事業のREGAL COREと業務提携 「楽楽リピート」を利用する企業に対し、REGAL COREのリーガルチェック代行サービス「Legal Core」を利用できる環境を提供する
小売市場は縮小時代に突入。2030年度の市場規模は114兆円、2022年比約14%減 矢野経済研究所の調査資料「2030年の小売市場の展望」によると、2030年の国内小売市場規模は2022年比約14%減の114兆9770億円を予測している
【メルマガ調査】読むきっかけは「件名」が最多、解約1位の理由は「面白くない」。メルマガ経由の購入はセールが決め手 消費者が企業のメルマガに求めているものとは。メルマガ経由で購入するきっかけや理由、「読むメルマガ」「読まないメルマガ」の明暗がわかれる要因などを調査結果からまとめた
購入最多は「日用品」、購入金額は7割が5000円未満。男女別の利用傾向や利用頻度などをまとめたEC利用調査 男女別の利用傾向、購入回数が多い商品ジャンル、年代別の購買傾向、平均購入金額など、消費者によるオンラインショッピングの利用実態をまとめた
「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、ファッションブランド「foufou」事業を買収 「foufou」はSNSを効果的に活用したEC販売を主軸に成長してきたD2Cのファッションブランド。リアルイベントの「試着会」、2022年には東京・祐天寺に実店舗をオープンするなど、リアル展開も進めている
ANA Xが公式ECモール「ANA Mall」にレコメンドエンジン「ZETA RECOMMEND」を導入 「ZETA RECOMMEND」導入で、「ANA Mall」で得たデータを基にオススメ商品を表示できるようになった
スクロール360とKDDIエボルバが業務提携。「EC・通販トータルサポートサービス」を7月から提供開始 業務提携により、フルフィルメント全域を支援する「EC・通販トータルサポートサービス」の提供を開始する
Amazonの2023年「プライムデー」は7/11+12。「パーソナライズ表示」「先行セール」「ポップアップカフェ出店」などを実施 アマゾンジャパンは2023年の「プライムデー」を7月11日・12日に開催する。2023年ならではの特徴や取り組み、その狙いをまとめた
ファッションレンタルECの「airCloset」、「月額料金まとめ払い」を全プランに適用+「過去アイテムの色違い購入機能」の提供を開始 エアークローゼットは、月額制ファッションレンタルサービス「airCloset(エアークローゼット)」で「月額料金まとめ払い」を全プランに適用、さらに過去アイテムの色違い購入機能を追加した
アプリDL数300万突破のクラシコム「北欧、暮らしの道具店」。その背景は? SNS誘導だけに依存しないリピートユーザーの獲得、商品ページ・コラム・動画・ポッドキャストなど多様なコンテンツをシームレスに移動できる独自プラットフォームを構築するためアプリを展開している
「ChatGPT」など生成AIを活用・検討している企業は6割超。回答者から「新たに有益な相談役が加わった感覚」の声 「ChatGPT」が広く知られるようになり、生成AIを業務効率化に取り入れる企業は増えつつある。導入の実態や活用シーンでの課題などを調査結果からまとめた
ムラサキスポーツのECサイト刷新のポイントは「OMO」。エンドレスアイル、店舗受け取りなど展開 ムラサキスポーツはサーフィン・スノーボード・スケートボードなどのアクションスポーツアイテム、ファッション全般の品ぞろえを拡充し、アクションスポーツに関する情報の充実に注力していくという
ヤマト運輸が「メール便」「ネコポス」を順次終了。メール便・小型薄物荷物領域は配送を日本郵便に委託へ メール便領域は「クロネコゆうメール(仮称)」、小型薄物荷物領域は「クロネコゆうメール(仮称)」に刷新。配送面を日本郵便に委託する
ヒマラヤのEC売上は150億円規模、小田新社長「ユニファイド・コマース化を推進していく」 1976年創業のヒマラヤは現在全国に約100店舗を展開。EC事業の規模はは全社売上高の4分の1程度に達しているという
コマースメディア&ロジレス&クラダシが登壇するオフラインイベント「Shopify Plus Meetup」【7/6開催】 セミナーには、コマースメディアの井澤孝宏氏、受注管理システム(OMS/WMS)を提供するロジレスの足立直之氏が登壇し、運用事例を紹介する
キューサイが刷新する新しいメンバーシッププログラム「キューサイウェルエイジングクラブ」とは ステージ制度とポイント制度を変更。ステージ制度では、判定期間の延長や更新タイミングの見直しで、長期利用者ほど上位ステージに上がり、それを維持できるようになるという
自社ECとアフィリエイトで広告のサプリに効果なし、No.1表示で景表法違反(優良誤認)。ペット用品EC会社に措置命令の内容とは 販売する商品を使うと犬の白内障が治る効果を得られたり、「品質満足度」などが「No.1」のような表示が景品表示法違反(優良誤認)にあたるとして消費者庁は、販売元に再発防止などを求める措置命令を出した
アスクルがSNSキャンペーン「もらうだけで地球に貢献!サステナブルBOXプレゼント第1弾」を開始 6月の環境月間に合わせ、わけありオリジナル商品詰め合わせをプレゼントするキャンペーンを、6月21日(水) 23時59分まで実施している
【ECモール利用実態】1位はAmazon、2位は楽天、3位はヤフー。利用するモール、頻度や金額、年代・性別など調査まとめ ECの利用者が頻繁に利用するECモールは? ECモールごとの利用者傾向は? アンケートの調査結果から、ECモールの利用動向をまとめた
SDGsに取り組む企業に「好感が持てる」約9割。好感度が高いテーマは「住み続けられるまちづくりを」【Z世代への調査】 学情がZ世代向けに実施した調査によると、SDGsに取り組む企業に「好感が持てる」または「どちらかと言えば好感が持てる」と回答した人は87.7%だった