200ページ目：人気記事ランキング（過去1か月） | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

プライマリータブ

セカンダリータブ

【当日申込受付中】Instagram、ベイクルーズ、ワコール、C Channelなど登壇のネッ担イベント［11/10の見どころ］

【今日10日も当日申込受付中】「ネットショップ担当者フォーラム 2020 秋」は、withコロナ、ニューノーマル時代を見据えた流通・ECビジネス、オンライン接客、越境EC、動画コマースなど盛りだくさんのテーマを用意しています

ビックカメラがECサイトで“実演販売”を実現したオンライン接客の仕組みとは

ECサイト「ビックカメラ・ドットコム」では9月から、ビーモーションが提供するオンライン接客サービス「接客オンデマンド」を導入。コロナ禍で難しくなった店頭の実演販売を、オンライン接客ツールの活用を通じECサイト上で実現している

コメリがめざすEC化率10%のネット通販戦略

コメリの2020年3月期のEC売上高は126億円でEC化率は3.6％。2021年3月期のEC売上高は前期比11.1％増となる140億円、EC化率は4.0％を見込む

「アリババ」「JD」が1日で約7.4兆円を売った「独身の日」、コロナ禍の2020年はどうなる？

アリババグループと、「JD.com」運営の直販EC最大手「JD.com」を運営する京東集団の2019年取扱高（GMV）は、2社合計で4728億元（日本円で7兆3756億円、1元15.6円換算）だった

アリババ「独身の日」は11/11AM0時30分までの決済で取扱高が約5.7兆円、越境ECランキングで日本が1位

中国で行われているネット通販の買い物の祭典「独身の日」（W11、ダブルイレブン）。ECプラットフォーム最大手の阿里巴巴集団（アリババグループ）の取扱高（GMV）が、11月11日午前0時30分までの注文を決済で3723億人民元に達した。1元15.5円換算すると日本円ベースは5兆7706億円となる

中国「独身の日」のアリババ競合「JD.com」取扱高は11/11午前0時9分までで約3.1兆円

「JD.com」運営の直販EC最大手「JD.com」を運営する京東集団の取扱高（GMV）は、11月1日から11月11日午前0時9分までで2000億人民元となった

【最終日も申込受付中】横浜ベイスターズ、Pinterest、良品計画、UCC上島珈琲、コメ兵など登壇のネッ担イベント［11/11の見どころ］

【最終日も当日申込受付中】「ネットショップ担当者フォーラム 2020 秋」は、withコロナ、ニューノーマル時代を見据えた流通・ECビジネス、オンライン接客、越境EC、動画コマースなど盛りだくさんのテーマを用意しています

国内アパレル総小売市場規模（2019年）は0.7%減。伸びているチャネルは「その他（通販など）」のみ

2019年における国内アパレル総小売市場規模の販売チャネル別では、百貨店が1兆6797億円で前年比6.4％減、量販店は7993億円で同1.8％減、専門店は5兆514億円で同0.3％減、その他（通販など）が1兆6428億円で5.4％増

アリババ「独身の日」で342ブランドが15.5億円以上を売る。輸入ブランドTOP10にヤーマン、花王、資生堂など

阿里巴巴集団（アリババグループ）が運営するプラットフォーム上で販売する中国国内外342ブランドが、11月11日午前0時30分までに1億人民元（日本円で15億5000万円、1元=15.5円換算）以上を売り上げた

「Shopify」アプリ活用で集客と物流効率化をめざす！ハックルベリーの安藤氏が登壇【11/12開催の無料ウェビナー】

ハックルベリーが11月12日（木）にオンラインで開催する。「Shopify」での集客アップの方法や物流・配送の効率化などを解説

香取慎吾さんを起用した「BASE」のテレビCM、新シリーズ放映開始

BASEはネットショップ作成サービス「BASE（ベイス）」の新CMに香取慎吾さんを起用した。新CMは2020年11月12日（木）から全国（一部地域を除く）で放映を開始する

1日で約7.8兆円を売ったアリババ「独身の日」、過去最高の取扱高を記録【2020年】

中国で行われたネット通販の買い物の祭典「独身の日」（W11、ダブルイレブン）。ECプラットフォーム最大手の阿里巴巴集団（アリババグループ）の取扱高（GMV）は、11月11日午前0時30分までの注文分で3723億人民元（日本円で約5兆8078億円）。20時過ぎに4600億人民元を超えた

楽天が化粧品ブランドの公式店舗を集めた「Rakuten Luxury Beauty」

生活基盤として定着したECで化粧品を比較・検討しながら購入する需要が高まっていることから、「楽天市場」内にブランドの公式店舗を集約して掲載する「Rakuten Luxury Beauty」を設けた

ビジョナリーHD、LINEのトーク内で注文できる新サービスを公開。新規顧客の購入にも対応

「メガネスーパー」などのビジョナリーホールディングスは、LINEトーク内で注文完結ができる「コンタクトレンズのかんたん注文 LINE」をecbeingと共同で開発した

越境ECで何が売れた？インバウンド需要がECに移行した「越境EC世界ヒットランキング2020」

BEENOSは11月10日、「BEENOS 越境EC世界ヒットランキング2020」を発表した。日本から海外、海外から日本の売上げデータを、「東アジア」「東南アジア」「南アジア」「アメリカ」「ヨーロッパ」の地域ごとにランキング形式でまとめた

「PayPayモール」で店舗在庫を表示＆購入できる店舗在庫連携の新機能

オンライン上で実店舗の在庫確認、ネットでの申し込み商品を店舗で受け取れたりする「Xショッピング」に、出店ストアの実店舗にある商品を購入して近隣の実店舗や配送で受け取れる新機能を搭載

楽天市場の「ブラックフライデー」、最大9600円クーポンや買いまわりポイントキャンペーンを実施。11/19 20時スタート

「楽天市場」は「楽天市場のブラックフライデーポイント最大44倍！」を行う。期間は11月19日（木）20:00～11月24日（火）1:59まで

アイケイが化粧品の定期購入ECに参入

マーケティングコミットカンパニーのピアラと薬用化粧品を共同開発。12月10日からアイケイのECサイトで販売し、定期購入型ビジネスを本格展開する

西友を日本を代表するOMOリテーラーに。楽天らがウォルマートから株式取得で小売りのデジタル化を加速

ウォルマートが保有する西友の株式について、KKRが65％、楽天が新たに設立する子会社「楽天DXソリューション（仮）」を通じて20％を取得することで合意、契約を提携した

コロナ禍でEC利用はどう変わった？新規顧客と注文件数は大幅増加、購入単価は横ばい［フューチャーショップ調査］

「futureshop」のフューチャーショップはコロナ禍における2020年7月～9月の消費者によるEC利用状況を調査、それによると注文件数は月平均で66%増、新規顧客は2倍に増えている

ライフがネットスーパー事業で「店頭受取便」＆Amazon経由の注文対象エリアを拡大

ライフコーポレーションは2020年2月期に30億円だったEC売上高を、2021年2月期には前期比66.7%増の50億円まで引き上げる。2022年2月期は100億円まで拡大する計画を掲げる

テレビ朝日が通販・EC事業のイッティを買収

テレビ朝日は通販・EC事業を強化。2020年3月期通販・EC事業の売上高は前期比12.0%増の107億3200万円。コロナ禍の巣ごもり消費により、2020年4-9月期（中間期）の通販・EC売上高は前年同期比24.8%増の62億1900万円と好調に伸びている

マルイやはるやまなど約600店舗でEC商品を受け取れるヤマト運輸の新サービスとは

ヤマト運輸と契約した特定ECサイトで購入した商品を、ユーザーの生活導線上の店舗で受け取ることができる新たなサービスを11月24日発送分（11月25日受け取り分）から開始する

ECモールの利用経験は9割超。メーカー・ブランド直販は約4割で、不満は「送料が高い」「サイズがわからない」

【ネオマーケティングの調査】これまで利用したこのとある通販サイトは「楽天市場」「アマゾン」などのECモールと回答した割合が94.2％。メーカーやブランドの直販サイトの利用は40.9％。3番目に多かったのは家電量販店で33.1％

「接客は、お客さまという”仲間”を増やす接点作り」。アダストリアがスタッフの“接客力”磨きに力を入れる理由【接客大会を取材】

アダストリアが開いた3回目の「接客大会」。アダストリアの福田三千男代表取締役会長兼社長は、「私はリアル店舗は必要だと考えている。なぜならブランド力を発信できるからだ。接客は、お客さまという”仲間”を増やす接点を作ることだ。たくさん売ることが目的ではない」と接客の重要性を語った

アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは

矢野経済研究所は、「セレクトショップブランド」「D2Cブランド」「認知型ブランド」というブランドタイプに分類。デジタルマーケティング戦略を比較した

店頭タブレットで商品を選んで決済、商品は自宅に配送する上新電機の新しい買い物提案「スマートショップ（スマショ）」とは

「スマショ」は、専用の注文用タブレット端末を用いて「ネット通販だけでは1人で決められない」といった顧客の不満を解決する「次世代の買い物スタイルを提供するコーナー」。「スマショ」で注文した商品は、そのまま店頭で決済でき、商品は自宅に配送する

ECサイトが利用する広告媒体は2年連続で「Googleショッピング広告」がトップ

フィードフォースが実施した「データフィード利用状況調査2020」によると、2020年9月時点で、ECサイトで利用している広告媒体は「Googleショッピング広告」が最多で67.0%が利用しているという

プラットフォーム規制は地方企業の営業活動に悪影響、5年間で売上6.4兆円が損失する可能性も【慶應義塾大学教授が指摘】

慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授のレポート「対デジタルプラットフォーマー規制強化に伴う地方企業への悪影響」によると、デジタルプラットフォーマーへの規制強化が行われた場合、地方企業の売り上げ（デジタル広告経由）が5年間で最大6.47兆円が毀損される可能性があるという

ニフティの「セシール事業」買収＆ピーク時は売上2000億円を超えた「セシール」の変遷まとめ

ディノス・セシールはセシール事業を、新設する「株式会社セシール」（新セシール）に吸収分割で承継。ニフティは新設するニフティ・セシールを通じて、新セシールの全株式を2021年3月1日付けで取得する

YouTubeの影響で商品を買った割合は19～22歳女性で3割超、「化粧・美容品」を購入

「YouTubeの利用実態調査」（対象は全国13～34歳の男女1000人）によると、女性の購入・課金率で最も多かった年齢層は19～22歳で、購入・課金率は36％、購入商品のトップは化粧・美容品

EC強化の人材は「内部スタッフの教育」「外部の専門家を入れる」？。三越伊勢丹が出した答えは「社員の有効活用」

ECの強化などデジタル推進で欠かせないのが人材。要となるECのオペレーションなどについて、三越伊勢丹ホールディングスは「社員を有効活用した方が良いということがこの2年ぐらいやってわかってきた。今はそちらにシフトしている」と言う

｢雇用調整助成金｣の特例措置を2021年2月末まで延長、「緊急雇用安定助成金」「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」も

「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」「雇用調整助成金（特例措置）」「緊急雇用安定助成金」の対象期限を2021年2月末までに延長すると厚生労働省が発表した

企業間の取引で最も多い受注方法はFAXなど「アナログ」が86%、BtoB-EC導入率は14%

アイルの調査によると、中堅・中小企業の85.8%が、FAX・電話など転記作業を伴う「アナログ業務」で受注している。企業間取引における受注方法の割合は、FAXが37.2%、電話は16.7%、対面営業が15.6%

直近1年で使ったECモールは「楽天市場」が73.7%、「Amazon」は72.3%、「Yahoo!ショッピング」は46.4%

年齢・男女別に見ると、女性の1位は「楽天市場」で76％、男性の1位は「Amazon」で74％。Amazonは全世代平均で約7割が利用している。「楽天市場」は10代が53％、40代以上は80％を超えており、年齢が高まるほど購入率が高い

ジーユーがベビー服の販売に参入、ネット通販や大型店舗などで「GU baby）」を展開

「GU baby（ジーユーベビー）」は、ママ・パパへのヒアリングを重ね、「成長の早い赤ちゃんだからこそ、低価格でトレンド性の高い服を購入したい」といった声を商品開発に生かした

置き配バッグ「OKIPPA」が「玄関前プラットフォームOKIPPA」開始。サブスクで置き配保険、調理機器レンタルや食材の購入も

Yperは12月2日から「玄関前プラットフォーム OKIPPA」を開始。置き配バッグ「OKIPPA」のサブスクや、最新調理機器のレンタル、食材の購入ができる「OKIPPA BOX」が利用可能

コロナ禍の年末年始は「家で過ごす時間が長くなる」が5割超、帰省しないは6割超

ジェーシービー（JCB）とナウキャストの国内消費指数「JCB消費NOW」では、全世代で消費行動のデジタルシフトが起きていることが判明。総務省が実施している「家計消費状況調査」ではEC利用世帯（2人以上の世帯が対象）の割合が5割を超えるなど、EC利用が急伸している

「無印良品」の新たな決済手段に自社開発の非接触型オンライン決済「MUJI passport Pay」を導入

無料スマートフォンアプリ「MUJI passport」に非接触型オンライン決済サービス「MUJI passport Pay」を導入。店舗での決済時、顧客が自身のスマートフォン上で決済できるようにすることで、レジでも物理的な接触が減少できるようになる

インテリア雑貨メーカーのダルトンがBtoB-ECサイトを開設、「ecbeing」をプラットフォームに導入

インテリア雑貨メーカーのダルトンはが新規で立ち上げた法人向け取引のBtoB-ECサイトは「DULTON WHOLESALE SITE」。クライアントの利便性向上と運用効率化を計り、BtoB事業を円滑化と売上拡大につなげる

「楽天市場」出店店舗が東西に分かれて競う「東西対抗ショップバトル2020」。最大500円オフクーポンも

「楽天市場」の出店店舗が1商品を登録し、東日本と西日本に分かれて売上総額や売上個数で勝敗を競う「東西対抗ショップバトル2020」をスタートする。期間は12月4日（金）20時00分～12月11日（金）1時59分まで

完全栄養食のD2Cブランド「BASE FOOD」が、期間限定カフェと初の常設店販売を始めた理由

完全栄養のパンやパスタを開発・販売する「BASE FOOD」が、期間限定カフェの他、初の常設販売をスタートした

EC化率2割をめざすデサントのデジタル＆D2C戦略

デサントは直営店の出店やEC強化などのD2C（Direct to Consumer）ビジネスを強化している。直販を通じた顧客接点の拡大で、現在10%程度のEC化率を将来的には2割まで引き上げる

ランニング需要増でアシックスのEC売上高が急伸、2020年1-9月期は2倍増の363億円

2020年1～9月期（2020年第3四半期累計）におけるEC売上高は前年同期比2倍増。北米が同149.3%増、欧州が131.4%増と伸び率は2倍を超えている。日本市場は同56.2%増、中華圏は同53.8%増

電話注文できる冊子で来店困難客などとのタッチポイント創出、三陽商会がコロナ禍の消費者ニーズ探るテストマーケ

女性向けブランド「EVEX by KRIZIA（エヴェックスバイクリツィア）」で、電話で注文できるファッションマガジン「Wings（ウィングス）」を発行。「EVEX by KRIZIA」の全国各店舗から既存顧客などに「Wings」を発送した

heyが「STORES」など傘下のEC、決済、予約事業の3社を統合。コロナ禍でのオンライン需要急増に対応

EC開設・運営の「STORES」をはじめ、決済、予約事業のグループ企業を傘下に持つheyは、事業子会社3社を統合し連携を強化する

【2021年予測】Shopifyが示す5つの小売・ECトレンド。成長のカギは「若年層」「地域ビジネス」

Shopifyは、2021年の小売・ECのトレンドを予測する初の年次レポート「Future of Commerce 2021」を発表。グローバルと日本の市場環境から見た5大予測とは？

｢雇用調整助成金｣の特例措置は3月以降、段階的に縮減へ。2021年6月までに「リーマンショック時並み」にする方針

2021年2月までの延長を決めた現行の「雇用調整助成金」特例措置を、3月以降は段階的に縮減、リーマンショック時並みの特例とすることを基本想定とする。ただ、感染状況や雇用情勢を踏まえ柔軟に対応する

【2019年度の健食通販市場】市場規模は5427億円で3.5%増、上位7社の売上1位はサントリーウエルネス、2位はDHC、3位やずや

TPCマーケティングリサーチが発表した2019年度の国内通販健康食品市場調査によると、販売金額トップはサントリーウエルネスで923億円。次いでDHCが399億円、やずや181億円、山田養蜂場が171億円、えがおが159億円

Amazonがクリスマスや年末年始に向け「年末の贈り物セール」。抽選で最大1万ポイントが当たるキャンペーンも

Amazonが「年末の贈り物セール」を実施。期間は12月11日（金）18時00分～12月14日（月）23時59分まで。タイムセールや抽選で最大1万ポイントが当たるキャンペーンを行う

ネットショップ担当者フォーラムを応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[ゴールドスポンサー]

[スポンサー]