11ページ目：調査データ | Page 11 | ネットショップ担当者フォーラム

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「世界の小売業ランキング2021」トップはウォルマート、2位はAmazon。日本企業トップはイオンで14位

日本企業の最上位は14位にランクインしたイオン。18位にセブン＆アイ・ホールディングス、51位にファーストリテイリングが入った

コロナ禍の家具・インテリア市場規模は過去最高の1.5兆円、巣ごもり需要や在宅勤務が追い風

2020年度の国内における家具・インテリア販売市場（事業者売上高ベース）は前年度比6.1%増の約1兆5000億円。コロナ禍での在宅勤務など、自宅で長時間を過ごす新しい生活様式の定着などが追い風となった

ECの課題は「売上拡大」「新規獲得」。効果が高いと感じるSNSは「YouTube」

シナブルがEC担当者460人に対して自社ECサイトの課題を調査。「売上拡大」「新規顧客獲得」「商品・サービスの企画／開発」「コスト削減」などがあがった

コロナ禍で最も利用されているECモールは楽天市場。アマゾン、楽天、ヤフーの利用者属性はどうなった？【ニールセン調査】

利用者数が多い大手ECモールの世帯を対象にした延べ視聴率を性年代別で見ると、「楽天市場」がどの性年代別でも他のモールを上回った

利用者数が多いネット注文の食材宅配サービスの上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」

MMD研究所が発表した「食材宅配に関する利用実態調査」によると、最も利用している食材宅配サービス上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」だった

企業からの情報を受け取る手段「メルマガ」が最適に47%、つながりたい方法は「メルマガ購読」が4割【エイジアの調査】

エイジアが「企業に求める情報発信とコミュニケーション方法」の調査結果を発表。企業と生活者間の「届ける」「受け取る」といった双方向コミュニケーションにおいて、Webサイトやメールが有効としている

高齢者のEC利用が増加、「ネットで情報収集＆ショッピングをする」は31%

高齢者の「インターネットで情報を集めたり、ショッピングをする」割合は急増。その背景に、インターネットを利用する高齢者が増えていることがあげられる

Amazon店運営の課題は「集客」。3割が売上向上施策「なにもしていない」、広告運用で5割が「適切な運用方法がわからない」

いつも.が運営する「デジタルシェルフ総研」が行ったEC事業者のSNS活用実態調査によると、3割が売り上げ向上施策を「なにもしていない」と回答した

【父の日】「Yahoo!ショッピング」で「ゴルフ練習用品」が前年比7.9倍の売れ行き

「Yahoo!ショッピング」では父の日ギフトにおける「ゴルフ練習用品」の取扱高が前年比7.9倍と伸長。まくらの調査では、父の日に贈りたいギフトは、1位が「お酒・ビール」で、2位は「食品・スイーツ」。自宅で消費するためのギフト需要が伸びている

フリマアプリユーザーの56.2%が「売上金はキャッシュレスのまま使う」

フリマアプリ「ラクマ」の調査によると、フリマアプリユーザーの56.2%がフリマアプリの売上金をキャッシュレスのまま利用していることがわかった

EC利用時の重視点は「価格」「送料」「品ぞろえ」が6割。店舗ではなく通販利用の理由は「価格が安い」がトップ

店頭ではなく、オンラインショッピングで購入する場面は、「価格が安い」が直近1年間利用者の6割強、「ポイントで商品が買える」が約45%、「クーポンやキャンペーン」が3割強

【コロナ禍の通販・EC市場】2020年は17%増の13.7兆円、2021年は10%増の15兆円超と予測

富士経済の「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2021」によると、外出自粛などから巣ごもり消費が常態化した2020年の通販・EC市場規模は前年比17.7％増の13兆7243億円

ライブコマースを「視聴したことがある」は12.7%、視聴後に商品を購入した人は5.8%

MMD研究所が発表した「ライブコマースに関する利用実態調査」。18歳～59歳の男女5000人を対象にライブコマースの利用状況を聞いたところ、「まったく知らない」が最多で56.8%

ネット通販のスマホ活用＆Webサイトの訪問回数は増加、一方で滞在時間は減少傾向【アドビ調査】

アドビが初となる日本市場のデジタル経済動向分析結果を発表。2021年1～3月における日本の消費動向などを分析、調査した

若者がよく利用するSNSはLINEで約8割、FBは約20%。緊急事態宣言中の外出理由は「買い物をする」が7割

新型コロナウィルス感染症防止に関し、若い世代の外出自粛などについて効果的な呼びかけ行うために、意識や行動に関してオンラインアンケート調査を実施した

EC企業のSNS活用、最多はInstagram。課題は「効果の実感がない」「運用人材不足」「ネタ不足」

いつも.が運営する「デジタルシェルフ総研」が行ったEC事業者のSNS活用実態調査によると、51.9%が「効果を実感していない」と感じていることがわかった

コロナ禍（1-3月）の自社EC利用はどうだった？新規顧客は平均6割増、客単価は微増【フューチャーショップ調査】

フューチャーショップは「futureshop」の導入店舗を対象に、2021年1-3月の消費者による自社ECサイトの利用状況に関する調査を実施。新たに自社ECサイトを利用した新規顧客は月平均で前年同期比56.52％増、注文件数は同47.68%増だった

EC利用が増えたシニア層は2020年の約3倍に。動画投稿サイトの閲覧などオンライン行動が多様化

「趣味人倶楽部（しゅみーとくらぶ）シニアコミュニティラボ」と博報堂がシニア世代に行った調査によると、コロナ前と比べてネットショッピングの利用が増えたと回答した人は、2020年の調査結果の約3倍だった

コロナ禍でEC利用時は「注文のしやすさ」が重視される。「価格の安さ」の重視は減少

「ネットショッパー研究会」が行った調査によると、EC利用時に重視する点は、2019年と比べて「安さ」を重視する人が減り「注文操作のわかりやすさ」を重視する人が増加した

約6割が「チャットでの問い合わせ経験あり」。約4割がアバターを介したサポートや接客に「抵抗ない」

モビルスが行った「お客さま窓口の利用実態調査」によると、約6割が「チャットで問い合わせしたことががある」と回答した。また、利用者の約8割が「便利」だと感じている

不要品を売るのは「リサイクルショップ」、アプリは「メルカリ」。半数近くが直近1年で「フリマサービス・アプリ利用が増えた」

MMD研究所が行った「フリマサービス・アプリに関する利用実態調査」によると、物を売る際に利用する場所の最多は「リサイクルショップ」だった。利用経験のあるフリマアプリのトップは「メルカリ」で、「出品・購入のスムーズさ」と「使い方のわかりやすさ」を重視する

食品D2Cサービス市場は340億円、58%増の見込み【2020年度】

国内の食品D2C市場規模は、2018年度で113億円（前年度比52.7%増）、2019年度は215億円（同90.3%増）、2020年度は340億円（同58.1%増）の見込み（矢野経済研究所調べ）

コロナ禍のEC拡大は既存ユーザーの購買回数＆単価の増加が要因。ECへの不満は「代金とは別に送料がかかる」【Google調査】

「購入者あたりの利用金額」は2020年10～12月に大きく上昇。同様に、平均利用回数と1回あたりの購入金額も2020年10～12月に最も高くなっている

「EC・通販関連」の求人数が増加しているアパレル・ファッション業界、ハイクラス人材と未経験者の二極化傾向

2019年12月～2020年2月までの求人数と2020年12月～2021年2月までの求人数を比較すると、「生産管理」「プレス・販売促進」「EC・通販関連」「人事・総務・経理・財務」で前年よりも求人数が増加

消費者が選ぶ価値が高いブランドランキング、1位はYouTube、2位にGoogle、3位にユニクロ、4位に無印良品【2021年】

「ブランド・ジャパン2021」は、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1000ブランドを対象に、一般生活者が評価。EC専業系ではAmazonが7位、楽天市場は80位だった

コロナ禍でアジア10都市の消費行動はどう変わった？ライブコマースの認知・利用＆購買行動の変化【トランスコスモス調査】

「アジア10都市オンラインショッピング利用調査2021」は今回で4回目。時系列推移がわかる基本設問に加え、新型コロナウイルスによるショッピング行動や意識の変化についても分析した

コロナ禍で消費行動はどう変わった？デジタル移行が加速したEC最新事情【セールスフォース・ドットコム調査】

セールスフォース・ドットコムが発表したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」（第1版）。BtoCの消費行動に関する最新状況をまとめた

【2020年】2.2兆円のネット広告市場の内訳は？検索連動型、ディスプレイ、動画は大きく成長。成果報酬型広告は減少

「インターネット広告媒体費」は、運用型広告の拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加で広告費は前年比5.6％増の1兆7567億円となった

現金よりも「キャッシュレスの方が便利」。「楽天買取」の代金受取は、キャッシュレスが現金を上回る

楽天が運営する宅配買取サービス「楽天買取」において、2020年8月以降、買取代金の受け取り方法でキャッシュレスが現金を上回った

【SDGs調査】消費で重視するのは「値段」「品質」「機能」。「エシカル消費」重視の関連回答は3割未満

「SDGs」（エスディージーズ・Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標）、地域の活性化や雇用などを含む人・社会・地域・環境に配慮した「エシカル消費」の消費者意識を調査した

【2020年の広告費】ネット広告は2.2兆円でプラス成長、マスコミ四媒体広告は前年割れ。ECプラットフォーム広告は1321億円

電通が公表した「2020年日本の広告費」。2020年1～12月における日本の総広告費は前年比11.2%減の6兆1594億円。インターネット広告費のみプラス成長で、マスコミ四媒体広告費などは前年割れ

アフィリエイト市場は3258億円の見込み（2020年度）、ITPによるクッキー制限、ヤフーの広告出稿厳格化など環境変化の1年

2020年度の市場規模は前年度比5.2％増の3258億円に拡大する見通し。2019年度の国内アフィリエイト市場規模は前年度比8.0％増の3099億円

コロナ禍（10-12月）の自社EC利用はどうだった？新規顧客は平均7割増、客単価は微増【フューチャーショップ調査】

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」シリーズを利用している約2700店舗の自社ECサイトを対象に、2019年と2020年10月～12月の期間中、各月の注文件数が100件以上の店舗の中から500店舗を無作為に抽出。導入店舗におけるECサイトの利用状況を調べた

楽天が「バレンタインデーに関する意識調査」を実施。EC・通販での購入検討が2020年の約1.8倍に増加

楽天が行った「バレンタインデーに関する意識調査」によると、6割以上がチョコレートを購入する予定があると回答。EC・通販サイトでのプレゼント購入検討が昨年の約1.8倍だった

置き配利用経験者は3割、指定場所トップは「玄関前」。配送面で最も重視する点は「送料無料」【ECの配送面に関する調査】

MMD研究所が行った「ECサイトの配送に関する調査」によると、置き配利用経験者は3割で指定場所トップは「玄関前」だった。メリットは「再配達防止」でデメリットは「盗難・破損の恐れ」が最多

2020年度の健康食品市場は0.7％増の8680億円、通信販売の受注は全般的に軟調

健康食品市場は、健康食品の主力ユーザー層である高齢者における健康長寿に対する関心の高まり、定年延長など高齢者の労働力活用が本格化し、健康を維持し動ける身体づくりへの対策、アンチエイジング意識の高まりは、今後も高止まりの状態が続く見込み

【2020年消費まとめ】コロナ禍で消費はどう変わった？「EC」と「コンテンツ配信」が大きく伸びた1年

ジェーシービー（JCB）とナウキャストが総括した、2020年1月から12月までの消費動向によると、「EC」と「コンテンツ配信」は好調が大きく伸びた1年だった

QRコード決済サービス、総合満足度と利用頻度トップは「楽天ペイ」

「2021年1月スマートフォン決済（QRコード）満足度調査」によると、QRコード決済サービス総合満足度と利用頻度のトップは「楽天ペイ」だった【MMD研究所が18歳～69歳のQRコード決済サービスをメイン利用している男女600人を対象に調査】

支払い方法で「スマホ決済」が増加。利用者が多いQR決済は「PayPay」「d払い」「楽天ペイ」

「2021年1月スマートフォン決済（QRコード）利用動向調査」によると、2020年7月と比べて「スマホ決済」が増加した【MMD研究所が18歳～69歳の男女4万5000人を対象に調査】

EC市場は2026年度に29.4兆円、オムニチャネルコマースは80.9兆円市場へ【NRI予測】

「BtoC EC（消費者向けEC）」の2026年度の市場規模は29兆4000億円、オムニチャネルコマース市場は80兆9000億円市場に拡大。野村総研がICTやメディア市場に関する調査レポート「ITナビゲーター2020年版」で公表した

コロナ禍の消費行動は確立、オンラインシフトは定着。傾向は「巣ごもり型」「変化適応型」など5セグメントに分類

消費意識を5つのセグメントに分類したところ、「自己中心型」「変化適応型」「従来維持型」「倹約型」「巣ごもり型」にわかれた。もっとも多いのは「巣ごもり型」

メインで使うECモールは「楽天市場」で41%。コロナ禍で総合ECサイトの利用を始めたは4.8%、頻度が増えたユーザーは21%

MMD研究所が発表した「コロナ禍での総合ECサイトに関する調査」では、総合ECサイトの利用、利用頻度、利用する理由、関連サービスの利用状況などについて調査している

【2019年度の健食通販市場】市場規模は5427億円で3.5%増、上位7社の売上1位はサントリーウエルネス、2位はDHC、3位やずや

TPCマーケティングリサーチが発表した2019年度の国内通販健康食品市場調査によると、販売金額トップはサントリーウエルネスで923億円。次いでDHCが399億円、やずや181億円、山田養蜂場が171億円、えがおが159億円

コロナ禍の年末年始は「家で過ごす時間が長くなる」が5割超、帰省しないは6割超

ジェーシービー（JCB）とナウキャストの国内消費指数「JCB消費NOW」では、全世代で消費行動のデジタルシフトが起きていることが判明。総務省が実施している「家計消費状況調査」ではEC利用世帯（2人以上の世帯が対象）の割合が5割を超えるなど、EC利用が急伸している

直近1年で使ったECモールは「楽天市場」が73.7%、「Amazon」は72.3%、「Yahoo!ショッピング」は46.4%

年齢・男女別に見ると、女性の1位は「楽天市場」で76％、男性の1位は「Amazon」で74％。Amazonは全世代平均で約7割が利用している。「楽天市場」は10代が53％、40代以上は80％を超えており、年齢が高まるほど購入率が高い

YouTubeの影響で商品を買った割合は19～22歳女性で3割超、「化粧・美容品」を購入

「YouTubeの利用実態調査」（対象は全国13～34歳の男女1000人）によると、女性の購入・課金率で最も多かった年齢層は19～22歳で、購入・課金率は36％、購入商品のトップは化粧・美容品

ECサイトが利用する広告媒体は2年連続で「Googleショッピング広告」がトップ

フィードフォースが実施した「データフィード利用状況調査2020」によると、2020年9月時点で、ECサイトで利用している広告媒体は「Googleショッピング広告」が最多で67.0%が利用しているという

プラットフォーム規制は地方企業の営業活動に悪影響、5年間で売上6.4兆円が損失する可能性も【慶應義塾大学教授が指摘】

慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授のレポート「対デジタルプラットフォーマー規制強化に伴う地方企業への悪影響」によると、デジタルプラットフォーマーへの規制強化が行われた場合、地方企業の売り上げ（デジタル広告経由）が5年間で最大6.47兆円が毀損される可能性があるという

アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは

矢野経済研究所は、「セレクトショップブランド」「D2Cブランド」「認知型ブランド」というブランドタイプに分類。デジタルマーケティング戦略を比較した

ECモールの利用経験は9割超。メーカー・ブランド直販は約4割で、不満は「送料が高い」「サイズがわからない」

【ネオマーケティングの調査】これまで利用したこのとある通販サイトは「楽天市場」「アマゾン」などのECモールと回答した割合が94.2％。メーカーやブランドの直販サイトの利用は40.9％。3番目に多かったのは家電量販店で33.1％

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