新・ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ2025年はZ世代~α世代に対応したコンテンツ作り、新たな技術やプラットフォームへの挑戦が大切。「E-E-A-T」は決して忘れずに!【ネッ担まとめ】
カンロ、ルームクリップ、POST COFFEE、マドラスなど著名企業の担当者を表彰! 業界で活躍する人から成功のヒントを学べるECイベント【11/19+20@東京】 EC事業で成功している「人」にフォーカスする表彰イベントで、自身の成長のヒントを見つけることができるはず。そのほか、EC識者からノウハウを学べるオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ロボット+人で省人化&生産性向上、TEMUの日本戦略、物流費増加への対応などが学べる【11/19開催@東京】 プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、TEMUなどが登壇! Eコマースにおける物流の役割、事例、最新情報が無料で学べる「EC物流フォーラム」を11月19日(火)に開催
デッカーズ、ハルメク、コロンビアスポーツなど登壇! 顧客体験向上術、SNS連携と顧客コミュニケーションの秘訣などが学べるECイベント【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業成功につながる豊富なノウハウを持つ有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
コーセープロビジョンのリテールDX戦略、史上最多入場者数を達成したJリーグに学ぶマーケティング戦略【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業の実績や豊富なノウハウを持つ担当者や有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
売れるネット広告社、「インフルエンサーチーム」を設立。キャスティングから素材提供までSNS分野の強化を支援 売れるネット広告社は「インフルエンサーチーム」を新設し、クライアント企業のSNS施策のサポートを強化する
LINEヤフー、「Yahoo!ショッピング」の配送方法「置き配」指定でPayPayポイント付与のキャンペーン キャンペーン期間は1月22日0時~2月10日23時59分を第1弾とし、2月19日0時~3月5日23時59分、3月6日0時~3月31日23時59分まで計3回実施する
海外事業売上100億円をめざす再春館製薬所が海外販売のデジタル化を加速 再春館製薬所は、アジア全域のブランド企業1000以上に向けECやマーケティング領域を中心とした支援事業を展開するAnyMind GroupとグローバルECパートナーに関する業務連携・協力をスタートした
【ECモール利用調査】頻繁に利用するECモールは1位「楽天市場」、2位「Amazon」、3位「Yahoo!ショッピング」 年に1回以上ECモールを活用しているZ世代(15~27歳)、Y世代(28~42歳)、X世代(43~58歳)に、頻繁に使うECモール、モール内での商品検索の方法などについて聞いた
【本日開催】AI、値上げ、物流問題など2024年のEC業界を専門家が予測するオンライン+リアルセミナー 2023年のEコマース流通額や伸び率、EC化率、AI、値上げ、物流問題など2024年のEC業界を予測するECセミナー
オイシックス・ラ・大地がAI活用の需要予測システムを導入、欠品率や在庫回転率が改善 AIを用いた「需要予測システム」ではさまざまなデータを学習。11月のローンチ後1か月で、予測誤差率20.2%の改善を実現したという
旅行中に越境ECでの「旅アト購入」は35%。約半数が「旅行時に価格以外の理由で購入を諦めた経験あり」 BEENOSが発表した「海外旅行および訪日旅行における消費行動と越境ECに関するアンケート」によると、海外顧客の半数以上が価格以外の理由で海外旅行中の商品購入を断念、旅行後の越境ECによる旅アト・リピート購入経験は35.4%だった
HameeがBtoB-ECのマーケットプレイス事業に参入、子会社NEが卸売・仕入れ販売の「encer mall」のβ版をリリース Hameeグループの「encer mall」は、HameeのECサイト運営と卸売業の経験から生まれた卸売マーケットプレイスという
イケアがポップアップストアを全国7か所に開設、総合的にアプローチするオムニチャネル化施策とは? 大型店舗、都市型店舗、カスタマーサポートセンター、ECサイト、アプリ、商品受け取りセンター、そしてポップストアというタッチポイントをつなぎ、総合的にアプローチするオムニチャネル化を推進している
【バナーやSNSのPR効果】4割超が「クリックして利用・購入したことがある」と回答 バナーやSNSを活用したPRには実際、どれほどの効果があるのだろうか。消費者調査の結果から、消費者のリアルな動向を解説する
Amazonの「販売事業者アワード2023」でBEAMS、タンスのゲン、世田谷自然食品など10部門150社の事業者が受賞 顧客満足度、売り上げ、Amazonが提供する各種サービスの活用度などを指標に、販売事業者を「最優秀賞」「カテゴリー賞」「FBA賞」など合計10部門から販売事業者を顕彰した
【2024年EC大予測】AI、値上げ、物流問題+2023年EC流通額の速報値などをECのプロ・専門家が語るセミナー(1/19開催) どこよりも早く2023年のEコマース流通額や伸び率、EC化率を公開。そして、2024年のEC業界を予測するECセミナー
ヤマト運輸、海外から日本へ荷物を送る越境EC事業者向け海上小口輸送サービス「OBOS」をスタート 日本向け越境ECは、SNS普及による個人購買層の拡大などにより、韓国・中国からのアパレルや化粧品などの輸入が毎年増加しているという
ニトリが始めたAIで商品掲載作業の自動化&作業負担軽減につなげる商品ページ拡充施策とは AIで商品情報を自動で取得し、ECサイト「ニトリネット」の商品情報を高速、高精度に充実させる実験をスタート。顧客の体験価値の向上実現につなげる
食品通販で6割がSNS経由で利用経験あり。上位は「Instagram」「X(旧Twitter)」「LINE」 食品通販の消費者調査によると、購入のきっかけとしてSNSを利用する人が増加しており、また、食品通販の利用頻度そのものは減少傾向にあることがわかった。その他、調査結果からわかる動向を解説する
エレコムが「ペット家電市場」に参入、「自動給餌器」ら3製品をネット販売 ペット家電の第1弾として、タイマーでフードを提供できる「自動給餌器」、きれいな水を提供する「自動給水器」、フードを計測しカロリー計算もできる「ペット用フードスケール」の3製品を、それぞれECサイトを中心に販売する
応援購入サービス「Makuake」が特別プランの物流支援サービス、ウルロジと連携で実現 初めて消費者に直接商品を届ける企業、小規模チームでプロジェクトを実施し配送まで取り組む事業者などに、「ウルロジ」による特別プランの物流支援サービスを提供する
リテールメディア広告市場は2023年に3625億円、2027年は9322億円に拡大 リテールメディア広告は、小売企業における新しい収益モデルとして注目を集めている。メーカーを中心とする広告主は、ターゲット層への確実なアプローチをすることができるデジタル広告商品に対するニーズが高まっていることなどが背景にある
【2024年の景気見通し】やや回復も「踊り場」が4割超、懸念材料は「原油・素材価格の上昇」「人手不足」「為替」など 帝国データバンクは、「今後も2023年と同様に、原油や原材料価格の高止まりや地政学的リスク、海外経済の動向などは企業活動を行う上で、リスクとして続いていく。さらに2024年問題と合わせて人手不足が切り離すことのできない課題として顕在化していくだろう」と予測している
通販新聞ダイジェスト「健康美容産業議連」発足、狙いは健康・美容サービス産業の健全化。将来的には法整備を視野に 自民党は2023年11月に「健康美容産業議連」を発足。法整備や経営体制の改善など課題の多いエステなどの業界に対して整備を進める方針だ
景表法への対応、売上アップにつなげる運用施策、成功事例などを学べる無料のアフィリエイト運用セミナーを1/24に渋谷で開催【広告主向け】 「一般社団法人 日本アフィリエイト協議会(JAO)」が主催。講座のほか、現地参加者限定で個別相談や質疑応答、懇親会も実施する
I-ne、社員の77%が“ボランティア休暇”を活用。会社が社会貢献活動をバックアップ I-neでは、社員の8割近くが独自制度を利用してボランティア活動に参加している。社員の社会貢献を後押しする仕組みとは?
売れるネット広告社が越境EC支援事業に進出。新設子会社「株式会社売れる越境EC社」を通じて海外展開を支援 売れるネット広告社が設立予定の100%子会社では、越境EC支援を手掛ける。設立背景と支援の詳細を解説する
ラオックスグループのシャディ、法人向けと食品に特化したギフト専門子会社2社を新設 法人向けギフト商品の販売を手がける新設子会社は「シャディ東京株式会社(仮称)」。食品ギフトの開発・販売に特化するのは「シャディグローバルフーズ株式会社(仮称)
イケアが日本初導入した体験型ショッピングツール「インテリアスタイルラボ」とは オムニチャネル・リテーラーとして革新的なソリューションで買い物体験向上をめざすイケアは。日々変化する顧客ニーズを満たすためにテクノロジーを活用した買い物体験を提案している
ドンキと博報堂、リテールメディア事業の新会社「株式会社pHmedia」を設立 pHmediaは、PPIHが持つ国内・海外700店超の店舗網、国内で約1300万ユーザーを持つ「majica アプリ」による購買データ、博報堂の強みであるクリエーティブマーケティング力やメディアの知見を融合し、統合マーケティングとメディアソリューションを開発・提供する
しまむらのECサイト「しまむら」「アベイル」「バースデイ」「シャンブル」が後払い決済を導入 しまむらの2023年3-11月期(第3四半期)業績状況によると累計EC売上高は52億円で、年間予算を達成。ECによる店舗受け取りは9割に達し、ECと店舗の合わせ買いは4割を占める
カウネット、MRO商材のBtoB-ECサイト「ESCOオンラインショップ」とパンチアウト連携 カウネットはこれまで、ビックカメラ、トラスコ中山、アズワンとのパンチアウト連携を実施済み。2024年以降もパンチアウト連携の拡大を予定している
手芸の藤久、BtoB事業を本格展開。狙いは顧客層拡大、店舗販売に次ぐ事業の柱に 藤久は、BtoB事業の一環としてホームセンター大手のDCMにサービスを提供。従来のBtoC向け事業に加え、手芸専門店と培った知見を生かしたBtoB事業も成長をめざす
売れるネット広告社がネット通販事業に参入、D2C事業のオルリンクス製薬を買収。進める「事業の多角化」「ノウハウの拡充」 売れるネット広告社は、D2C事業のオルリンクス製薬、ネット広告特化型のマーケティング支援を手がけるグルプスの2社の代表を務める北川雅人氏から、2社の全株式を取得する
消費者庁、「送料無料」表示の規制見送り。「送料当社負担」「〇〇円(送料込み)」などへの自主的な見直しを求める 「送料無料」とECサイトなどで表示する場合、「無料」を表示する理由、仕組みなどをわかりやすく説明することを提言している
ZETAがハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」の機能において特許査定通知を取得 商品情報などからハッシュタグを生成し、 ハッシュタグから商品情報へ容易にアクセスを可能にする技術で取得した
郵便料金を改定、「葉書」は63円から85円、「封書」の84円(25g以下)と94円(50g以下)は110円に値上げへ 通販・ECビジネスではダイレクトメール(DM)として葉書、封書を利用する企業は少なくない。後払いでの活用シーンもあり、コストアップに直結する
コード一行追加で2024/4のWebアクセシビリティ義務化に対応できるKivaのサービス「ユニウェブ」とは? 高齢者や障害者など、体にハンディキャップを持つ人にとっても見やすく利便性の高いサイト作りを支援するサービス「ユニウェブ」を解説する
LINEヤフーが「Yahoo!ショッピング」でポイント攻勢【12月のポイントキャンペーン&最近の施策まとめ】 ポイントキャンペーンを抑制してきたLINEヤフーは12月、最大24.5%の「PayPayポイント」を付与する大型ポイント施策で攻勢をかけている
企業が選ぶ2023年を表す漢字は「変」がトップ、「耐」「忍」「高」「乱」が続く 「変」を選んだ理由について、異常気象や物価高騰、ロシア・ウクライナ、中東情勢、政治など正常な状態でないことが多過ぎたことをあげている
eBayが都内に真贋保証サービス+配送の拠点を開設。高額商品を安心して購入できる環境を整備 イーベイ・ジャパンは、真贋鑑定・配送サービスのアジア初拠点を東京都内に開設した。拠点に日本を選んだ理由や、真贋センターで取り扱う商品について解説する
ブラックフライデーセールで買い物したECモールは「Amazon」が43.5%、「楽天市場」が29.7% ブラックフライデーセールは、「Amazon」では11月24日~12月1日、「楽天市場」では2023年11月21~27日に実施された
日本和装グループがECビジネスに本格参入、若年層の潜在顧客を開拓 日本和装のビジネスモデルは、生産者などの加盟店から仕立て・加工を請け負い、無料開催する着付け教室を通じて、受講者などに製品を納品代行するという仲介販売がメイン。ECビジネスという直販で、新たなニーズを開拓する
ECでの商品購入時に「口コミの確認する」は9割超え。商品を買う際の判断材料でInstagramを利用するユーザーは約23% 購入者がECを利用する理由、購入する商品カテゴリ、実店舗で購入する商品カテゴリの違いなどを中心に調査した
アプリ制作は「売上向上」「ファン化」が目的。9割超がフルスクラッチで、課題は「人的リソース不足」が6割 アプリ運営の課題や予算に関する実態をグライダーアソシエイツが調査。B2Cアプリの運営予算、開発体制、継続利用してもらうための施策などを聞いている
2023年「カラーミーショップ アプリストア」で人気のアプリとは? トップは3年連続「Instagramショッピング連携」 月商50万円以上の「カラーミーショップ」利用事業者が利用しているアプリTOP10を発表。中国販売の作業を代行するアプリが初めてランクインした