EC成長に効果的なインフルエンサーマーケティングの全ぼう2025年からは「モノを売る」動画配信者の国内急増を予測。C Channel森川代表が語り尽くす、ECで勝つためのインフルエンサー見極め術＋海外事例
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
応募・推薦を大募集中！EC業界で活躍する人物を讃える「ネットショップ担当者アワード2025」 2025年で第3回開催となる「ネットショップ担当者アワード」。EC業界の注目人物にフォーカスし、その活躍を顕彰します。応募・他者推薦を大募集中！ご応募お待ちしています。
ファーストリテイリングが有明本部に「自社スタジオ」「新拠点のカスタマーセンター」など開設 ユニクロの本部「UNIQLO CITY TOKYO」やジーユー本部などのグローバルヘッドクォーターが入る有明本部の4階を改装。撮影スタジオ、Web制作専用ワーキングスペース、仮想店舗などを設置した
アダストリアのEC売上は23%増の538億円、EC化率は30.6%。自社EC売上の半数はスタッフのスタイリング投稿経由【2021年2月期】 「.st（ドットエスティ）」を展開するアダストリアの2021年2月期におけるEC売上高は、前期比23.4％増の538億円。EC化率は30.6％。EC化率の内訳は自社ECが約15.9％、モールなどの他社ECは14.7％
ニトリは2025年度にEC売上高1500億円達成を目標。2021年2月期は59%増の705億円 ニトリホールディングスの2021年2月期EC事業の売上高は、前期比59.2％増の705億円。2025年度にEC事業の売上高を1500億円達成を目標に掲げる
「超PayPay祭」最終日の取扱高が前回比で約1.8倍、単日ベースで過去最高を記録 2021年3月に実施した「超PayPay祭」は、2020年10月から11月にかけて実施した前回の「超PayPay祭」をさらに拡充。最終日の取扱高は、前回の「超PayPay祭」最終日（2020年11月15日）と比較して約1.8倍となった
ジャパネットたかたグループの連結売上は2405億円で過去最高【2020年12月期】 コロナ禍で通販・EC需要が拡大。巣ごもり消費などで生活家電など通販事業が伸びた。 2012年12月期に2期連続の減収。2013年12月期にV字回復を成し遂げ、それ以降右肩上がりの成長を続けている
【Zホールディングス2020年4-12月期】ショッピング取扱高は54%増の約1.1兆円、eコマース取扱高は28%増の2.4兆円 「Yahoo!ショッピング」などのショッピング事業取扱高は、第1四半期（4-6月）に前年同期比85.9%増の3793億円、第2四半期（7-9月）は同51.3％増の3203億円、第3四半期（10-12月期）は同85.9%増の3793億円
Amazonの2020年売上は3860億ドルで37%増、日本円で41兆円。直販ECは4割増の1973億ドル、第三者販売は5割増の804億円 Amazonは2月2日に2020年度の決算を発表、新型コロナウイルス感染症拡大で売上高は好調。Amazonが商品を仕入れて販売する直販の全売上高（ネット通販と実店舗売上の合算）は2159億1500万ドルで、前期比で34.6%増
ユニクロの2021年9-11月期EC売上は48%増の367億円、ジーユー事業のECは約4割増 連結売上高は同0.6%減の6197億円。国内ユニクロ事業は同8.9%増の2538億円だった。国内ユニクロ事業に占めるEC売上高の割合は14.5%となっている
ランニング需要増でアシックスのEC売上高が急伸、2020年1-9月期は2倍増の363億円 2020年1～9月期（2020年第3四半期累計）におけるEC売上高は前年同期比2倍増。北米が同149.3%増、欧州が131.4%増と伸び率は2倍を超えている。日本市場は同56.2%増、中華圏は同53.8%増
【ZOZOの2020年中間期】取扱高は16%増の1856億円、1%ポイント還元廃止で約14億円のコスト削減効果 商品取扱高の事業別内訳は、ZOZOTOWN事業が前年同期比7.1％増の1654億1100万円、PayPayモールは87億4400万円、PB事業は同73.6％減の1億8400万円、MSP事業は5億6000万円、BtoB事業は同140.9％増の106億2500万円、その他が1億500万円
【Zホールディングス2020年中間期】ショッピング取扱高は68%増、eコマース取扱高は25%増 ショッピング事業は第1四半期に前年同期比85.9%増の3793億円、第2四半期は同51.3％増の3203億円。ZOZOの連結子会社化や「PayPayモール」の拡大が寄与している
「ファッション小売業からファッションテック企業へ」。イオングループのコックスが進めるEC戦略とは ファッションテックの推進に向けた重点施策の1つとして、自社ECサイト「コックス公式オンラインストア」をリニューアル。新しいサイト名を「TOKYO DESIGN CHANNEL（トウキョウデザインチャンネル）」とする
EC売上2000億円めざすビックカメラの新組織。OMO実現に向け事業推進部門トップに元EC本部長の専務を起用 ビックカメラは、8本部あった組織体制を経営戦略部門（戦略と投資の責任部門）、事業推進部門（事業推進の責任部門）、経営管理部門（コストと経費の責任部門）の3部門に集約した
ビックカメラの連結EC売上は37%増の1487億円、EC化率は17.5%【2020年8月期】 通期でグループのEC売上高が1000億円を超えたのは2年連続。ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りを合計した金額
オンワードがECと連動した実店舗「オムニチャネル対応複合ストア」 オンワードホールディングスが展開するECサイトと連動した実店舗は「オムニチャネル対応複合ストア」と位置付け、2021年2月期までに数店舗をスタート。2022年2月期までには数十店舗規模に拡大する予定
コロナ禍でニトリの通販・EC売上は5割増の353億円【2020年度中間期】 ニトリホールディングスの2020年3-8月期（中間期）通販事業の売上高は、前年同期比56.4%増の353億円。連結売上高に占める通販売上高の比率は約9.7%
セブン＆アイのEC売上（オムニ7）は3.4%増の520億円【2020年度中間期】 「セブンネットショッピング」が前年同期比4.8%増の105億2400万円、食品宅配の「セブンミール」は同3.9%増の119億5900万円、「イトーヨーカドー」は同57.4%増の39億2200万円、イトーヨーカドーの「ネットスーパー」は同8.2%減の186億7200万円
ベガコーポレーションが「LOWYA」の基幹システムをパッケージから自社開発に移行 ECシステムをパッケージから自社開発システムに移行したのは、店舗施策のスピードアップ、売上拡大の推進、アプリのネイティブ化、デバイス対応の強化が目的
コロナ禍の長期化を想定し「売上成長から利益重視に」。ティーライフの戦略と2020年7月期実績 ティーライフは広告宣伝費の運用を見直すほか、3PL事業の収益拡大、Lifeit（ライフイット、旧桃源郷）などグループ間のシステム統合で利益率の向上をめざす
イオングループのコックス「Yahoo!ショッピング」に出店、タッチポイントを増やす目的 自社ECサイト、「楽天市場」「ZOZOTOWN」など含む8サイトでECサイトを運営しているコックスが「Yahoo!ショッピング」に出店したのはタッチポイントを増やすため。新たな顧客層の開拓、ブランド認知の拡大を図る
メルカリの国内流通総額は27%増の6259億円。新型コロナで「エンタメ・ホビー」の需要が増加【2020年6月期】 メルカリの2020年6月期連結業績における国内流通総額は前期比27.7％増の6259億円。米国事業の流通総額は736億円（期中平均為替レート1ドル=108.16円で換算）で、合算すると6995億円
上新電機が物流業務を大型倉庫へ移転する理由――ECの業務処理能力アップ＆OtoOビジネスを推進 上新電機は、三井倉庫ロジスティクスと共同で「物流センター開設プロジェクト」を設置し、物流網の再構築に着手。リアル店舗とEC販売の相乗効果で、顧客により魅力ある買い物の機会の提供と商品の安定供給をめざすための取り組み
大塚家具がサブスクリプションEC、「airRoom」通じて家具を定額レンタル 大具家具がElalyに商品を供給。Elalyが月額制で大塚家具の家具を利用者にレンタルする。ソファ、ダイニングセット、テレビボードベッドなど約70種類からレンタルを開始し、ニーズに合わせ商品を追加する
オンワードが「ZOZOTOWN」に再出店、コロナ禍で売上5割増のECチャネルの販路を広げる オンワードグループは、「ZOZOTOWN」ユーザーと親和性の高い11ブランド・13ショップが「ZOZOTOWN」に出店。2019年2月に「ZOZOTOEN」を退店して以来、約1年半ぶりの再出店となる
通販大手のジャパネット、プロサッカーに続き長崎からプロバスケットのBリーグ参入を表明。「地域に根差したクラブ運営を」 ジャパネットHDは2017年5月にV・ファーレン長崎をグループ会社化し、プロサッカーリーグに参入。2024年のスタートを目標に、オフィス・商業施設・ホテル・マンションなどを併設した「長崎スタジアムシティプロジェクト」を進めている
ユニクロのEC売上高が1000億超える勢い。コロナ禍で業績47%増 2019年8月期連結決算の「国内ユニクロ事業」EC売上高は、前期比32.0%増の832億円。今期は3Q累計で前期実績に近いEC売上高に達しており、2020年8月期はEC売上高1000億円を突破する可能性が高い。新型コロナウイルス感染症の影響で既存店の売上が落ち込んだため、ECサイトへの誘導を強化した。
【テレビ通販大手の2019年度売上高】ショップチャンネルは1634億円、QVCは1120億円 通販最大手ジュピターショップチャンネルの2019年度（2019年4月～2020年3月）売上高は前期比2.6%増の1634億円。QVCジャパンの2019年度（2019年1月～12月）の売上高は、Qurate Retail Groupによると日本円で1120億5200万円
コロナ禍のジャパネットはコールセンターの「3密」対策をどうやって実現した？ ジャパネットは需要が減ったホテルを一棟まるごとジャパネットHDが借り切り、コールセンターとして活用する「ホテル受注」を実施。250人以上のオペレーターが「ホテル受注」を行っている
ファッションEC「SHOPLIST」事業の営業損益がV字回復、売上高は245億円で1.5%減（2020年3月期） SHOPLIST事業のセグメント利益は3億5900万円。前の期は約3億3500万円の赤字だったが、物流費の削減に取り組んだほか、無料配送の注文比率を戦略的に引き下げたことで黒字転換した。
良品計画の「無印良品」がAmazonに続き「楽天市場」に出店、多店舗展開を推進 良品計画がECモールへの出店を進めているのは、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、店舗の短縮営業など実施していることが背景にある。顧客の利便性向上に加え、新たな顧客の獲得も期待している
新型コロナで需要増のオイシックス・ラ・大地は売上710億円で11%増、営業利益は6.7%増の約25億円【2020年3月期】 ミールキットの需要拡大などでOisix事業の売り上げが伸びたほか、2020年3月以降は新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛で宅配の需要が高まり、売り上げと利益を押し上げた。
LINE元社長の森川氏が立ち上げたC Channelが株式上場、EC売上高は7.9%増の56億円【2020年3月期】 「eコマース事業」の売上高は前期比7.9%増の56億7100万円。eコマース事業のセグメント利益は8000万円で、前期の2億6200万円の赤字から黒字転換した
アシックスの1QのEC売上は約6割増で74億円、コロナ禍でデジタル投資を積極化 2020年1~3月期（第1四半期）におけるEC売上高は前年同期比57.0%増の74億円。新型コロナウイルスの感染拡大で直営店や卸先の臨時休業などが続くなか、デジタルメディアへの投資を強化したことでeコマースの売り上げが拡大した
ベガコーポレーションが約3億円の営業赤字から1年で黒字転換、増収増益を達成した4つのポイント 2020年3月期の売上高は前期比1.9%増の135億700万円。自社ECサイトを中心に集客を強化して16期連続増収を達成。販売価格の見直しや物流の効率化などに取り組み、利益率が改善して黒字転換した
エイベックスのEC売上は124億円（2019年度）、withコロナ見据え「音楽配信+EC」などデジタル強化 DVDやブルーレイなどの販売が落ち込んだことや、ライブの公演数が減ったことなどからECの売り上げは減少。新型コロナウイルスの感染拡大防止に伴うイベント自粛を受け、2021年3月期はデジタル事業を強化することで収益確保を図る
コメ兵のEC売上は78億円、EC関与率は29.6%【2020年3月期】 自社ECサイトとECモール、店舗取り寄せによる売り上げを合算した「EC関与売上高」は前期比3.6%減の78億2700万円。小売売上高に占めるEC関与売上高の割合（EC関与率）は29.6%だった。
ワールドのEC事業など含むデジタル事業の売上収益は250億1900万円【2020年3月期】 デジタル事業では「ワールドオンラインストア」の運営や他社ECサイトの運営受託、システム提供などを行なっている。売上収益は前の期を上回ったものの、EC事業におけるポイント値引きや配送のコストが増加したほか、M&Aやシステム投資などが先行したことから、セグメント利益は4億4600万円の赤字となった
イオングループのコックス、EC売上は16億9700万円で15.8%増【2020年2月期】 予約販売を強化したことが奏功したほか、EC限定の新ブランドを立ち上げたことも売上拡大につながった。EC化率は約10%
オンワードのEC売上は333億円で30%増、EC化率は13%に上昇【2020年2月期】 主力子会社のオンワード樫山のEC売上高が10%以上伸びたほか、他のグループ企業の国内EC売上高が2倍以上に増加。EC化率は前の期と比べて2.8ポイント高い13.4%に上昇している
上新電機のEC売上は571億3400万円で4.8%増、EC化率は13.8%【2019年度実績】 2018年3月期のEC売上は574億4300億円でEC化率は14.7%、2019年3月期は同545億4100万円で同13.5%
三陽商会のEC売上は84億円、EC化率は12.7%（2020年2月期） EC事業は重点的な投資や集客のためのプロモーションを実施したほか、在庫欠品率の改善が奏功し、計画以上の売上高を確保したとしている。
eコマース取扱高は2.5兆円、ショッピング事業取扱高1兆円、PayPay登録者2700万人突破【Zホールディングスの2019年度】 ヤフーやZOZOを傘下に持つZホールディングスの2020年3月期「eコマース取扱高」は前期比14.3%増の2兆5936億円。「PayPayモール」をオープンしたことや、ZOZOを買収したことでEC事業の取扱高が拡大した
ネットと店舗の融合を進めるコメリ、EC売上126億円で前年比4億円増【2019年度】 連結売上高に占めるECの比率（EC化率）は3.6%に上昇。ECの店頭受け取りサービスの利用件数は約1.3倍の2万3000件に増えた
良品計画が「Amazon」で「無印良品」の販売をスタート 新型コロナウイルス感染拡大が続く現状、「無印良品」も大部分の店舗で営業を自粛しいる。「Amazon」での販売を開始することで、利便性を向上。新たな顧客の獲得も期待している
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は42%増の約61億円、ショッピングセンターとの顧客ID統合効果などで新規客が増加 子ども服のECを手がけているハートフィールを連結子会社化したことでEC売上高が増加。ショッピングセンター事業とECの顧客IDを統合した効果などでEC事業の新規顧客数が増えている
