調査データ

Instagramを見て購入した商品の上位は「スーパー・コンビニで買える食料品」「菓子」

Instagramで話題になったことがきっかけで商品が売れる「インスタ売れ」の実態は?
渡部 和章2017/12/5 7:00

流通額2.9兆円のアリババ「独身の日」、日本の人気サイトは「ユニクロ」「シャープ」

アドウェイズが独自のECデータ推計サービスに基づくレポートを公表
渡部 和章2017/12/1 10:00

インスタグラムの利用者急増、意外にも50代超の男性利用も増加中

2017年8月のInstagramアプリの利用者数は前年同月比43%増の1706万人
渡部 和章2017/10/19 7:00

1位メルカリ、2位Amazon、3位楽天――ホーム画面設置率が高いECアプリ

ECアプリの設置率を年代別にみると、30代が高い傾向にある
渡部 和章2017/9/19 7:00

ネット通販の送料、販売側が負担すべきと6割が回答。送料値上げへの理解は3割

販売者側が配送料を負担すべきと考える消費者は6割を超えた
渡部 和章2017/9/13 6:00

【2016年度】通販・EC市場は6.9兆円市場で6.6%増(JADMA調べ)

通販市場規模は18年連続で増加し、直近10年の平均成長率は6.6%。
渡部 和章2017/8/30 6:30

スマホ経由の消費額はEC全体の約3割、購入額が多いのはアパレルや旅行

1か月あたりのスマホ経由の消費額を年代別で見ると、30代が1万235円で最も多い
渡部 和章2017/8/17 10:00

国内ECシェアのトップはAmazonで楽天は2位、大手モール3社で約5割【JETRO報告書】

日本貿易振興機構が発表した報告書によると、EC市場におけるアマゾンと楽天のシェアはそれぞれ約20%、ヤフーは約9%

【ECサイト利用状況】Amazonと楽天市場、消費者はどう使い分けている?

ドゥ・ハウスの調査によると、Amazonユーザーは利便性重視、楽天市場のユーザーは買い物を楽しむ傾向があるという
渡部 和章2017/7/3 9:00

インスタグラム利用者の約1割が「投稿された商品を購入」

Instagram(インスタグラム)を利用している割合は11.1%
渡部 和章2017/5/31 6:00

最も利用されているフリマアプリは? 「メルカリ」が利用率94%で他を圧倒

フリマアプリの利用経験者は約2割
渡部 和章2017/5/24 6:00

最も使われるECアプリは「Amazon」。女性は「楽天市場」男性は「アマゾン」が1位

利用者数は「Amazon」が1753万人、「楽天市場」が1677万人、「メルカリ」が1132万人

【2016年】ネット通販市場は15.1兆円、EC化率は5.4%、スマホEC市場は2.5兆円

経産省は「我が国におけるBtoC-EC市場はまだ飽和しておらず、伸びしろを残しているものと推測される」と指摘
瀧川 正実2017/4/25 7:00

顧客満足度で「ヨドバシ.com」が3位、顧客を失望させないECサイトは「ファンケル」

「2016年度JCSI(日本版顧客満足度指数)」におけるECサイトの順位は?
渡部 和章2017/4/12 7:00

ネット通販TOP200社で国内EC市場の約42%を占める。合計EC売上高は約3兆円

1位アマゾンは9300億円、2位ヨドバシカメラは790億円

通販・EC市場は6.5兆円(2015年度)で約6%成長。市場規模は17年連続で拡大中

日本通信販売協会(JADMA)の調査によると、通販・EC市場は6兆5100億円で前年度比5.9%増、金額ベースで3600億円増加
瀧川 正実2016/8/26 7:00

消費者の半数超がECモールの大規模セールに参加したことがないことが判明

セールの利用状況では「楽天スーパーセール」が圧倒
中川 昌俊2016/7/11 8:00

よく買い物するECサイトは「Amazon」、2位は「楽天市場」[2016年上半期調査]

MMD研究所が6月28日に発表した「2016年ネットショッピングに関する調査」でよく利用するサイトなどを調査
瀧川 正実2016/6/29 6:30

2015年ネット通販市場は13.8兆円、EC化率は4.75%、スマホEC市場は2兆円

経済産業省は2015年度の「電子商取引に関する市場調査」結果を公表
瀧川 正実2016/6/15 6:00

500億円の購買データから見える通販サイトの消費行動。平日よりも休日にECを利用する

Socketは「Flipdesk」経由の購買データを集計、ECサイトにおける消費者の購買活動状況を分析した
瀧川 正実2016/6/2 11:45

EC企業の5割が越境ECの参入に前向き。理由は「日本よりも高価格で販売できる」など

イーベイ・ジャパンが調査を実施、越境ECに抵抗がある理由として、言葉、配送、サポートなどの問題もあがった
中川 昌俊2016/4/5 11:00

「eBay」で最も売れる日本の商品は衣料品。2015年の越境EC取引データを公開

RPGゲームのような画像で現在の「ebay」における越境ECの状況をわかりやすく紹介
中川 昌俊2016/3/9 10:15

2万人超の消費者意識などをまとめた「中小EC企業向け2016年EC戦略白書」を発表

ペイパルとジェシカが2万人の消費者と1000社超の中小EC企業を対象にECサイトの利用意識などについて調査
中川 昌俊2016/3/3 10:00

女性ユーザーの約6割が「Instagram」の投稿で見た商品を「購入・探す・検索」した

“食”に関して魅力的な投稿をしているアカウントはフォローされやすい状況にあるようだ
瀧川 正実2015/9/16 8:00

「お得」「今すぐ」「体験」。これからの通販・ECに消費者が望むことトップ3、JADMA調査

価格の安さ、配送スピードの速さ、試着や試食といったサービスの発展を消費者が望んでいる実態が浮き彫りになった
瀧川 正実2014/12/12 13:00

ネット通販に34%の人が1か月間で1万円超を利用、94%の消費者がレビューを参考にする

商品やサービスを購入する際、参考にする情報源は「カスタマーレビューを参考にする」が94.7%だった
瀧川 正実2014/11/26 12:30

スマホでネット通販を利用する人は5割超、よく使うECサイトは楽天、アマゾン~MMD研究所調査

スマホを使ったネットショッピングは2年前と比べて8.3ポイント増加し、54.2%の消費者が利用
瀧川 正実2014/11/21 11:00

買い物前に約56%がスマホで商品情報を調査、家電では約半数が店頭で最安値をチェックする

買い物中にスマホを利用した経験がある人は全体の51.8%、店で見た後に商品をネットで購入した経験がある人は全体の15.5%
瀧川 正実2014/11/10 13:30

通販は20~50代女性中心にカタログからECへのシフトが鮮明に、JMAR調べ

特に30歳~50歳代女性で「カタログ通販」から「ネット通販」へ利用チャネルが移っている状況が明らかになった
瀧川 正実2014/10/2 13:00

「日用品」「家具・雑貨」が増税の影響直撃、「食品・飲料」は堅調推移~増税後のサイト集客調査

消費増税後の主要ECサイトの集客動向変化によると、「日用品」「家具・雑貨」といったカテゴリーを扱うサイトの落ち込みが大きかった
瀧川 正実2014/6/4 11:53

ネットショッピングによる消費実態調査を本格調査、総務省が15年1月から

総務省が15年1月から、ネットショッピングによる消費実態調査を開始し、宿泊や保険といったサービスも含むECによる消費実態を把握するようにする
瀧川 正実2014/4/21 12:13

新型コロナの影響で4月の消費はどうなる? 女性とファミリー層の意欲が低下と予想

博報堂生活総合研究所が公表した2020年4月の消費予測調査によると、消費意欲指数は前月比0.2ポイント増の45.3点となり、前年比では1.3ポイント減だった。新型コロナウイルスの流行により、女性やファミリー層の消費が大きなブレーキになりそうだと予測している
石居 岳3/27 13:00

アパレル・雑貨店の新型コロナ影響は? 3月下旬に向けて来店者数は増加傾向に【全国468店舗のデータ調査】

小売店舗向け解析サービスを提供するABEJAが実施した調査。3月第1週に前年比60.6%まで減った「アパレル・雑貨」店舗への来店者数の減少ぶりが、その後、和らいでいる
石居 岳3/27 10:00

スマホ決済を使い始めた理由は「ポイントが貯まる」。キャンペーンなくても普段使いは半年で約7割に増加

MMD研究所は18歳~69歳の男女1,500人を対象に、「スマートフォン決済の利用に関する意識調査」を行った。2019年8月に行った同様の調査結果と比較して、ポイントが貯まることを理由に利用開始した人が増加した
藤田遙3/26 12:00

2兆円を超えた2019年のネット広告費――動画広告費、運用型、SNS広告などの内訳は?

1兆6630億円のうち構成比が高いのは「検索連動型広告」(40.2%)と「ディスプレイ広告」(33.3%)で、合わせると7割を超える
石居 岳3/23 17:00

96%が商品の配送に「満足」。JADMA+日本リサーチセンター「2019年度 配送満足度調査報告書」

半数近くの商品が注文から3日以内に到着、85%が1回で受け取り。「コンビニ受け取り」利用率は1%未満
内山 美枝子3/23 10:00

[新型コロナ感染拡大の2月後半 消費指数]ECは前年比+4.6%、医薬品・化粧品小売+6.4%。娯楽系はほぼマイナス

マクロで見た「業種別消費指数」のうち、「EC」は前年の2月後半と比べて4.6%増、「医薬品・化粧品小売」は同6.4%増。一方、「旅行」「娯楽」「宿泊」などは総じて同マイナスとなっている
石居 岳3/19 11:00

【2019年の広告費】ネット広告は2兆円突破でテレビ広告費超え、ECプラットフォーム広告は1064億円

2019年の「インターネット広告費」は前年比19.7%増の2兆1048億円。マスメディア由来のデジタル広告が伸びたほか、新設項目の「物販系ECプラットフォーム広告費」が市場規模を押し上げた。
渡部 和章3/17 10:00

新型コロナウイルス感染拡大で「BtoC」ビジネスへの影響が顕著、衣服など身の回り品小売で「すでに影響が出ている」が83%

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。産業を細分化した業種別分析結果によると、「すでに影響が出ている」と回答したのは、「織物・衣服・身の回り品小売業」が83.6%、「各種商品小売業」が80.6%などで、一般ユーザーをターゲットした「BtoC」ビジネスへの影響を直撃している
石居 岳3/17 9:00

20~40歳代のEC系アプリ使用率はQRコード決済よりも高い、20歳代では62%がネット通販アプリを利用

支払いや買い物に関するアプリについて聞いたところ、アプリの使用率で1位だったのは「ネット通販アプリ(Amazon、ZOZOTOWNなど)」。「QRコード決済アプリ(PayPay、楽天ペイ、LINE Pay、Origami Payなど)」よりも高い結果となった
石居 岳3/16 10:00

スマホを持つシニア、ネット通販を使う60歳代は31%、70歳代以上で12%

調査対象全員に「スマホ、またはケータイを持っているか」聞いた結果、全体(20代以上の4000人が回答)のスマホ利用率は78.1%、ケータイ利用は20.8%、どちらも持っていないは4.6%だった。70代以上のスマホ利用率は男女ともに5割を超えている
石居 岳3/13 12:00

実店舗の来店者&売上は激減、新型コロナウイルス感染拡大が直撃【全国700店舗のデータ調査】

小売店舗向け解析サービスを提供するABEJAが実施した調査。店舗の売り上げ減少に大きな影響を与えた要因については、来店者数の減少だけでなく、営業時間の短縮や臨時休業対応、消費者がECサイトでの購買に移っているためと推測している
石居 岳3/13 10:00

キャッシュレス化で財布に変化?キャッシュレス派の約半数が「財布に入れる現金が減った」

日本ファイナンシャルアカデミーは「キャッシュレス化に伴い財布の形に変化がある」と仮定し、「キャッシュレスと財布に関する意識調査」を実施した

新型コロナウイルス感染拡大で企業への影響は「サプライチェーン」「事業休止による損失」「消費不振」

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。発生事象別に分類すると、最も影響が高かったのは「サプライチェーンに支障」。「国内消費不振」が13.7%、「インバウンド需要の低下」は9.7%で、物販や観光業など、外出抑制で消費マインドの冷え込みを懸念する声も多かった
石居 岳3/11 11:00

利用しているポイントサービス1位は「Tポイント」、貯めやすさ・使いやすさは「楽天スーパーポイント」

ネットエイジアが実施した「日本人のポイント活用」に関する調査。ポイントは店舗での買い物やネットショッピングで貯め、店舗での買い物で使用する。8割以上のサービス利用者が「ポイントサービスが好き」と回答した
藤田遙3/10 10:00

新型コロナウイルス感染拡大で企業の63%が「マイナスの影響」、小売では66.9%

「マイナスの影響がある」と見込む企業を業界別に見ると、「運輸・倉庫」が72.8%と最も高い。「卸売」(72.5%)、「小売」(66.9%)、「製造」(66.8%)と続いている
石居 岳3/10 9:00

アジア10都市のEC利用状況。残念な体験は「商品が写真と違う」、また利用したいと体験は「送料無料で購入できた」

越境ECの利用状況やショッピング意識など時系列で比較可能な設問のほか、アジアにおけるCX(カスタマー・エクスペリエンス=顧客体験価値)をトピックスとして取り上げ、利用したくないと感じる「残念な体験」、また利用したいと感じる「嬉しい体験」が具体的にどのようなものかを明らかにした
瀧川 正実3/6 11:00

引っ越しによる不要品処分で機会損失額は1世帯あたり約15.5万円。引っ越し費用の約8割に相当

メルカリは「引っ越し実態調査」を実施。引っ越しで不要品を捨てることによる1世帯あたりの機会損失額は推計約15.5万円と発表した。不要品として捨てられる物1位はトップスやボトムなどのアパレル
藤田遙3/5 10:00

普段の支払いに「スマホ決済」が増加。最も利用しているのはPayPayで、2位は楽天ペイ

MMD研究所は18歳~69歳の男女35,000人を対象に、「スマートフォン決済に関する実態」を調査。2019年8月に行った同様の調査結果と比較して、「スマホ決済」を普段から利用する人が増え、利用頻度が高くなったことがわかった

新型コロナウイルスの「影響が出ている」企業は6割以上。製造業や卸売業に大きな影響

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。約6割以上の企業が「影響が出ている」または「影響が出る可能性がある」と回答。産業別に見ると卸売業や運輸業、製造業に大きな影響が出ている
藤田遙2/28 7:00

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