3ページ目：ネットショッピングによる消費 | Page 3 | ネットショップ担当者フォーラム

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コロナの影響で約7割がネット上での商品購入が増加。Instagramきっかけで購入は4割

アイズが行った「コロナウイルスの影響によるSNS活用の変化」のアンケート調査によると、回答者の67%がコロナウイルスの影響でネット上での商品購入が増えたと回答。41%が「Instagram」で商品を知りネットで購入したと答えている

コロナ禍でシニア世代のEC利用「頻度が増えた」が2割、スーパーでの買い物「減った」が4割

セガが実施した緊急事態宣言中におけるシニア世代の巣ごもり消費調査によると、「通販・ECサイト」の利用は約2割が「以前より頻度が増えた」と回答。一方、「スーパー」の利用は約4割が減ったと答えている

総合ECモールの利用者は約3割増加。「実店舗の利用回数減らした」は43%【新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査】

MMD研究所はスマートフォンを所有する18歳～69歳の男女2,128人を対象に「2020年5月新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査」を実施。2020年3月以前と比べて総合EC（モール）、ネットスーパーともに利用者は約3割増加

総合ECサイトのメイン利用は「Amazon」が52%、「楽天市場」は28%、「Yahoo!ショッピング」は11.3%【ネット通販利用調査】

スマートフォンを所有する18歳～69歳の男女2,128人を対象に「総合EC・ネットスーパー利用動向調査」を実施。総合ECトップは「Amazon」でネットスーパーは「イオンネットスーパー」

アパレルEC利用者は「ユーザビリティ」「即日発送」「在庫数表示」など総合的なCXを評価して商品を購入する傾向

消費者がECサイトを利用する要因に関して「サイトのユーザビリティ」と回答した割合は7割超でトップ。「分かりやすい商品説明」は6割近くが重視し、「即日発送」「在庫数表示」についても同率の回答となっている

緊急事態宣言解除後に自転車、ドアオープナー、アクリル板などの売れ行きが好調【Yahoo!ショッピング調査】

ヤフーによると、全都道府県で緊急事態宣言が解除された5月25日以降、「Yahoo!ショッピング」では自転車やドアオープナー、アクリル板、フェイスシールドの売れ行きが大きく伸びている

アパレルの商品認知は「店頭・店内の展示」が最多、消費者の7割が「EC購入前に実店舗を利用する」傾向

EC購入前の消費者行動では、「店頭の商品を必ず確認しに行く」「店頭の商品を確認しないときは不安になる」という消費者が全体の7割を占めた

【コロナ禍の消費行動調査】ECモールの利用者は堅調に増加、ECを使った高齢者は継続意向が高い

「新型コロナウイルスの消費者影響調査」によると、ヴァリューズ保有モニターでの出現率をベースとして国内ネット人口に則して推測した大手ECモールのユーザー数は、2020年4月で「Amazon.co.jp」が8090万、「楽天市場」は7820万

コロナ禍で消費のECシフトが加速、5月前半は前年比で＋21.1%、1月後半比で＋33.5%

コロナ禍の消費動向で「EC」シフトが加速しており、前年5月前半との比較でECは21.1%増、1月後半との比較では33.5%増となっている

コロナ禍で消費の「EC」シフト、前年比＋18.9%。総合消費の「小売」は-7.2【4月の消費指数】

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー（JCB）の「4月の国内業種別消費動向データ」によると、4月の「EC」は前年比18.9％増、「小売」全体で見た4月の実績は同7.2％減だった

コロナ影響下の消費行動、ECサイト活用が加速

多くの業種で決済件数・金額が減少していく中、取引が増加している業種からは日常生活の変容による「巣ごもり消費」の顕在化と、社会情勢の変化に伴う買い物の質の変化、高年齢層のEC利用への「デジタルシフト」の兆候など、消費行動の変化が垣間見えるとしている

新型コロナで若者の5割がEC利用が「増えた」、初利用は2割。最近買ったのは「服」が3割

外出自粛の影響を受け、オンラインショップの利用の変化を調査したところ、55.0％が「利用が増えた」と回答した

新型コロナで消費マインドは2月3週から連続して低下

「消費マインド」の前年同週比を見ると、2019年は10月の消費増税直後に0.92まで下降したが、年末に向けて緩やかに回復。ただ、新型コロナの影響が日本国内で深刻化してきた2020年2月3週目以降は低下し続けている

ファッション企業のECサイト、2～3月度のEC売上は前年を上回る傾向

ファッション企業の2020年2月・3月のECサイト売上状況について調査。全体の傾向は2月3週目を除き、売上高は2019年実績を上回っている傾向が見られた。一方、顧客1人あたりの購入金額を示す客単価は2月3週目以降、2019年を下回っている

新型コロナ影響下の「EC」は＋6.1%でさらに上昇も、総合消費は悪化が続く［3月後半の消費指数］

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー（JCB）の「3月後半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて6.1%増で、3月前半（4.1%増）を上回る大幅な上昇となった。「EC」以外でプラスとなっているのは、「電気・ガス・熱供給・水道業」の2.4%増のみ

新型コロナによる消費の減小額は？3-4月で8.4兆円、緊急事態宣言後は4.9兆円規模と試算

りそな総合研究所が試算。消費の減少は2月頃から顕在化しており、3月時点ですでに全国で3.5兆円の減少が始まったと推計。3-4月で約8.4兆円規模の消費減少が見込まれている

新型コロナの影響でプラス成長の業種はECのみで＋4.1%、他は軒並み下落［3月の消費指数］

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー（JCB）の「3月前半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて4.1%増で、2月後半に引き続きプラス成長だった。他の業種はすべて前年割れとなっている

新型コロナの影響で4月の消費はどうなる？女性とファミリー層の意欲が低下と予想

博報堂生活総合研究所が公表した2020年4月の消費予測調査によると、消費意欲指数は前月比0.2ポイント増の45.3点となり、前年比では1.3ポイント減だった。新型コロナウイルスの流行により、女性やファミリー層の消費が大きなブレーキになりそうだと予測している

［新型コロナ感染拡大の2月後半消費指数］ECは前年比＋4.6%、医薬品・化粧品小売＋6.4%。娯楽系はほぼマイナス

マクロで見た「業種別消費指数」のうち、「EC」は前年の2月後半と比べて4.6%増、「医薬品・化粧品小売」は同6.4%増。一方、「旅行」「娯楽」「宿泊」などは総じて同マイナスとなっている

20～40歳代のEC系アプリ使用率はQRコード決済よりも高い、20歳代では62%がネット通販アプリを利用

支払いや買い物に関するアプリについて聞いたところ、アプリの使用率で1位だったのは「ネット通販アプリ（Amazon、ZOZOTOWNなど）」。「QRコード決済アプリ（PayPay、楽天ペイ、LINE Pay、Origami Payなど）」よりも高い結果となった

スマホを持つシニア、ネット通販を使う60歳代は31%、70歳代以上で12%

調査対象全員に「スマホ、またはケータイを持っているか」聞いた結果、全体（20代以上の4000人が回答）のスマホ利用率は78.1%、ケータイ利用は20.8%、どちらも持っていないは4.6%だった。70代以上のスマホ利用率は男女ともに5割を超えている

アジア10都市のEC利用状況。残念な体験は「商品が写真と違う」、また利用したいと体験は「送料無料で購入できた」

越境ECの利用状況やショッピング意識など時系列で比較可能な設問のほか、アジアにおけるCX（カスタマー・エクスペリエンス＝顧客体験価値）をトピックスとして取り上げ、利用したくないと感じる「残念な体験」、また利用したいと感じる「嬉しい体験」が具体的にどのようなものかを明らかにした

EC利用世帯は42.8%、支出額の平均は月1.4万円［家計の消費実態把握調査2019］

利用世帯割合の月次推移を見ると、2019年はすべての月で40%を突破。12月は45.7%（前年同月比1.3ポイント増）で、月次で過去最高となった

スマホでのECサイト利用、「応答速度が遅くて離脱」が約6割

スマートフォンからECを利用する人のうち、購入意向があったにもかかわらず、ECサイトまたはECアプリの応答速度が遅く、タップしても反応しない、ページが遷移しないといった理由から離脱したことが「頻繁にある」人は13.4%、「ときどきある」人は44.1%で、合わせて57.5%にのぼった

【シニアの消費2019】ECに費やしたのは11.8万円、2018年比で2.6万円アップ

2019年にシニアとシニア予備軍が「ネット通販」に費やした金額は平均11.8万円で、2018年と比べて2.6万円アップした

2019年のデジタルサービス利用率で楽天が41%、Amazonが38%【ニールセン調べ】

ニールセンデジタルの調査によると、2019年におけるトータルデジタルでの日本人口に対するリーチ（利用率）TOP10サービスで、ECサービスでは楽天が41%で全体の5位、Amazonが38%で同7位にランキングした

EC購入の7割がモール、小売サイトは16%、ブランドサイトは11%【SFDCの消費者調査】

米セールスフォース・ドットコムが発表した消費者調査「Connected Shoppers Report（コネクテッドショッパーレポート）」。デジタルチャネル別のオンライン購入の平均売上高は、オンラインマーケットプレイスが71%、小売業者のサイトは16%、ブランドサイトは11%だった

【年末年始の消費】ネット通販での買い物は12月中旬までにが8割、セールや福袋の平均金額1万円以内が約6割

auコマース＆ライフが実施した、プレミアム・タイムセールサイト「LUXA（ルクサ）」を利用する会員に年末年始の買い物に関するアンケート調査。ネット通販での購入を12月中旬（20日ごろ）までに済ませる割合は81.4％。セールや福袋で使う平均金額は「1万円以内」が59.2％と最多だった

ネット通販の利用率は27業態中10位、ECの利用目的は「品ぞろえの多さ」4割強、「安いもの」が4割弱

この1年間で利用した店を聞いたところ、2009年調査と比較して最も増加したのは「インターネット通信販売」。2009年は50％台だったが、2019年調査では60％強の利用率となっている

【シニアのEC利用】8割以上が5年前からネット通販を利用、理由は「価格が比較しやすい」

シニアの8割以上が5年以上前からネットショッピングを利用しており、1年以内に利用した人は少数。ネットショッピングを利用する理由をたずねたところ、「価格の比較などがしやすいから」が各年代・性別において過半数を超えた。「欲しいと思ったらすぐに購入できるから」「ポイントが貯まりやすくお得だから」と続いている

ショッピングセンターの出退店で読み解く消費動向の変化――大転換期の予兆、キーワードは「モノよりトキ」

2017年3月末に比べて、2019年3月末で伸長している業種は、「サービス業種」「インテリア・寝具・家電業種」「アミューズメント業種」の順。業種別テナント数では、「サービス業種」「ファッション業種」「飲食業種」の順だった。一方、2017年3月末と比べるとファッションやファッション雑貨は6～7％台の減少。同期間比のサービステナント数比較では、カルチャー教室・学校が11%台の伸びとなっている