EC運営に本腰を入れる！と決めたら実践したい「6つのポイント」を学べる無料ウェビナー【7/9開催】 7月9日、EC運営に本腰を入れる！ と決めたら知っておきたい「6つのポイント」が学べる無料ウェビナーを行います。登壇者は、ECマーケティング人財育成の代表取締役 石田麻琴氏とシニアコンサルタントの武田和也氏
アディダス初の公式ECアプリ「adidasアプリ」、オムニチャネル戦略を推進 「adidasアプリ」は、スムーズな商品検索や注文・購入、ユーザーのお気に入りカテゴリー・商品設定機能のほか、アディダスのシューズやウエアの画像による商品検索機能を搭載している
【新型コロナ】手作りパンを子どもが集まる施設で無料配布、自宅時間を楽しめるパンの冷凍生地キットも販売 手作りパンを販売するグルマンマルセは工場を併設していることから生産ルートを確保しやすい。また過剰生産による余剰もあることから、商品を子どもが多く集まる施設に無料でパンを送付するサービスを1ヶ月間展開。今後、医療関係者への無償提供も検討するという。
アダストリアのEC売上は436億円で7.6%増、延期のオムニチャネルは2020年秋頃を計画［2020年2月期決算］ 2020年2月期の国内EC売上高は7.6%増の436億円。国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.5%で、前の期と比べて0.9ポイント上昇している。
セブン＆アイのEC売上は11.4%減の1002億円【2019年度】 減収は、セブンネットショッピングやセブンミールなどこれまでEC売上高の増収をけん引してきた事業がマイナス成長に転じたほか、ネットスーパーの減収幅が前期より拡大したことが響いた
ステンレス製魔法瓶などのサーモスがECサイトを刷新、EC基盤に「ecbeing」を導入 サーモスは2008年からカスタマーサービスの一環として交換用部品のWeb販売をスタート。2015年にEC事業を本格的に開始し、2017年に「サーモス スタイリングストア」「サーモス ストア」という名称の直営店舗事業を始めた
商品価格0円。大切な人にマスクを贈る「SEND MASK」プロジェクト。リクエストを受け、4/19より再始動 ファッションECサイト「CHONO ONLINE SHOP」を運営するNECT Designは、「自分以外の大切な誰かに贈ること」「贈る方へのメッセージを提出」を条件に、マスクを実質無料で受注する「SEND MASK」プロジェクトを再始動する。
コーセーがECサイトの基盤に「ecbeing」導入、全ブランド横断でデジタルマーケを強化 コーセーは「ecbeing」を導入、ブランドごとにマーケティングを実施していた販売戦略を刷新。全ブランドを横断できるECサイトへとリニューアルし、中長期戦略として顧客接点の強化、LTV（顧客生涯価値）向上施策を展開する
ニトリの通販・EC売上は14.6%増の443億円、通販比率は6.9%（2020年2月期） 2020年2月期の通販売上高は前期比14.6%増の443億円。ネット限定商品の売上高が同40%増と好調だった。当期はアプリの刷新、化粧品ブランドの発売、ファッションECサイトの開設なども行なった
カインズがECで購入した商品を店頭で受け取れるサービスを全店舗で展開 カインズの「取り置きサービス」は、カインズオンラインショップやカインズアプリで選んだ商品を取り置き、希望のカインズ店舗で商品が受け取れるサービス。当該店舗に在庫があれば、注文した当日中に商品を受け取ることが可能となる
食品宅配のオイシックスが外食業を支援、第1弾は「塚田農場」や「串カツ田中」の食材を販売 オイシックス・ラ・大地は飲食業界の企業と組むことで、いつもと異なるメニューを提供することができ、消費者の自宅で過ごす時間に変化を出すことができる
マスク販売の収益の一部約150万円を国境なき医師団日本に寄付、ファッションECのfifth レディースファッション通販サイト「fifth（フィフス）」で行ったマスク販売の収益の一部約150万円を、特定非営利活動法人「国境なき医師団日本（新型コロナウイルス感染症危機対応募金）」に寄付
電話対応は休業し問い合わせはチャットボットが24時間対応、アダストリアの［.st］（ドットエスティ） 「配送料について」「ログインが出来なくなった」「ポイントの利用方法」など、仮想エージェントの「コトヨさん」が、顧客からの問い合わせに24時間365日対応する
新型コロナで受注増のオイシックス・ラ・大地、電話対応強化＋留め置き対応 食品宅配サービス「大地を守る会」において、顧客からの電話注文による対応を強化するほか、商品お届けの際に「留め置き」を選択できるようにし、配送員と接触しないで商品が受け取れるようにしている
楽天とShopifyが連携、「Shopify」で「楽天市場」の店舗運営を可能にするサービスを展開 楽天とShopifyは4月7日より、「Shopify」利用店舗が管理画面を経由して「楽天市場」での店舗運営が可能となるサービスを開始した。「Shopify」利用店舗の販路拡大と、米国利用店舗の日本でのビジネス展開を容易にする
新型コロナの影響で実店舗は38.8%減、ECは23.8%増――ユナイテッドアローズの3月度 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う営業時間の短縮や、都内の店舗を中心に最終週の週末の営業を自粛したことなどにより、実店舗の月次売上高は同38.8%減と大幅に落ち込んだ。
世界的なD2Cブランド「Allbirds（オールバーズ）」が日本でEC事業をスタート オールバーズは再生可能な素材をもとに、毎日履ける高品質のシューズをデザイン。2016年3月に、TIME誌で「世界で最も快適な靴」と名付けられたスニーカー「ウールランナー」を発表。創業以来2年間で100万足以上を販売し、ユニークで持続可能な新素材の靴を紹介し続けている
しまむらが2020年秋以降にネット通販を本格スタート、新設したEC事業部など関連部門は取締役執行役員が統括 2021年2月期はグループの統一テーマを“リ・ボーン”とし、しまむらグループの復活を掲げる。秋以降にも自社EC事業をスタート。実店舗の強みと融合した新事業として新たな柱に育てていくという
大塚家具が新型コロナ対策で電話・LINEを使ったリモート接客サービスをスタート 新型コロナウイルス感染拡大防止のための外出自粛によって、テレワークを含め自宅で過ごす時間が長くなっていることを踏まえ、リモート接客サービスを試験的に開始する
新型コロナ感染拡大を防ぐために #今だから 「気をつけること」「できること」は？ ジャパネットが特設サイトで届けるメッセージ 「今だから気付けること」「今だからできること」をテーマとしたメッセージ動画を掲載。「いつもと違う日常の気付きを皆様と共有することで、少しでも前を向くことにつながればと考えています」（ジャパネットホールディングス）
ヨネックスが情報発信型の自社ECサイト「YONEX公式ONLINE SHOP」、顧客の声を製品開発やサービス向上に生かす ヨネックスはスポーツ店やAmazonなど小売店、各種ECサイトを通じて商品を販売している。自前のECサイトは卸販売といった既存流通では伝えられない商品の魅力などの情報を発信していく
テレビ通販大手ショップチャンネルが本社移転で進めるフル4Kスタジオ・サブ映像設備とは 3つのスタジオとサブシステム、商品撮影専用のターンスタジオで構成。スタジオにオペレーターを必要としないリモート運用が可能なカメラシステムも採用
ネット注文を強化の「モスバーガー」がモバイルオーダー機能を強化、人手不足を店舗運営の効率化で改善 「モスのネット注文」をリニューアルし、メニューやセット選択のカテゴリー分けをシンプルな画面設計に変更するなど、会員登録から注文までスムーズに行えるようにした
メルペイが「かんたん出品連携」機能を開始、SHOPLISTで購入した商品の資産価値を可視化して簡単に出品できる メルペイのネット決済を利用して提携するECサイトで購入した商品の資産価値を可視化し、購入履歴より簡単に出品できる「かんたん出品連携」機能の提供を開始した。メルカリと親和性の高いアパレルから開始し、第一段連携サイトのSHOPLISTで利用できる
コーセーが販売員の声をECに活用するメイク投稿コンテンツを開始。化粧品業界初の「STAFF START」導入で実現 コーセーはバニッシュ・スタンダードが提供するアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を導入して実現。現役美容部員によるメイクやスキンケア商品の解説を自社通販サイトで閲覧できる
ビジョナリーホールディングスが法人企業の従業員向けにコンタクトレンズを送料・手数料無料で配送 「メガネスーパー」のビジョナリーホールディングスは新型コロナウイルスの影響を受け、法人企業の従業員向けにコンタクトレンズとレンズケア用品を送料・手数料無料で配送すると発表
スポーツ用品のECサイトに不正アクセス、カード情報が最大63件漏えいした可能性 スポーツ用品販売などのステップは3月24日、ECサイト「ステップスポーツオンラインショップ」から顧客のクレジットカード情報が最大63件流出した可能性がある
KDDIとFacebook JapanがXR機能を活用した「フューチャーポップアップストア」 KDDIとFacebook JapanはXR機能を活用した新たなショッピング体験をコンセプトとした「フューチャーポップアップストア」を開設した。InstagramのARカメラを用いた商品の試用やAIによるインテリアコーディネート相談などが受けられる
ファッションECサイト「SHOPLIST」が郵便局での商品受取でポイント還元、日本郵便とタッグで再配達削減 ファッションECサイト「SHOPLIST.com by CROOZ」(SHOPLIST)で購入した商品を最寄りの郵便局で受け取ると、「SHOPLIST」内で利用できるポイントを還元するサービスを開始した
ユニクロが進めるリテールテイメント、公園＋ショップやリアル＋バーチャル融合の売り場作り 売り場と公園が融合した新型店舗「UNIQLO PARK 横浜ベイサイド店」を4月10日に横浜市内でオープンする。4月22日には、東京・原宿店を「リアルとバーチャルの融合を体現した最新の店舗」としてリニューアルオープンする予定。
アンカーが公式ECサイトに有人チャット導入、購入前の商品選びをサポート カスタマーサポートスタッフが顧客の希望をリアルタイムで聞き取りながら、会話形式で商品の選び方や使い方を教える。チャットを導入することで、より気軽かつ快適な購買体験を提供するとしている。
アパレル企業の滞留在庫を買い取りキャッシュフロー改善を支援、コメ兵が「法人買取」のサービス拡充 アパレル企業の滞留在庫を買い取る「法人買取」のサービスを拡充し、買い取りが成立してから入金するまでの日数を、従来の「3~5営業日後」から「最短翌営業日」に短縮する。
新型コロナの影響で内定取消の学生を採用選考、「駿河屋」のエーツーが臨時で実施へ 臨時の新卒採用は3月18日から。また、新卒以外にも、中途・アルバイト・登録制アルバイトなどさまざまな職種も積極的に採用を行うとしている
通販・EC業務を自動化して3000時間の工数削減を実現、フェリシモが導入したRPAの効果とは フェリシモが導入したのはブレインパッドが提供するRPA「ブレインロボ（BrainRobo）」。フェリシモは属人化していたEC在庫管理や受注数チェック、カタログ原稿確認などを自動化し、年間約3,000時間の工数を削減した
日本郵便、宮崎県内の郵便局で窓口業務を担当している社員が新型コロナウイルスに感染 消毒などのため、3月17日から当面の間、窓口業務を休止する。田原郵便局の利用客に対しては、上野郵便局、高千穂郵便局など最寄りの郵便局の利用を案内している
セブン-イレブンが顔認証決済や商品案内用サイネージの視聴時間測定の実証実験を開始 省人化の実験店舗「セブン-イレブン麹町駅前店」において、顔認証決済を社員向けに導入した。事前に顔画像やクレジットカード情報などを登録しておくと、セルフレジで顔認証決済を行える
ビームスがZ世代向けのオンライン専用レーベル「BeAMS DOT（ビームスドット）」、EC責任者は24歳の入社1年目社員 1990年代後半から2000年後半の間に生まれたZ世代（約11歳～24歳）を対象にしたEC専用のレーベル「＜BeAMS DOT（ビームスドット）＞」を展開するECサイトを開設した
GAPの「リテールテイメント」、カフェエリア併設の店舗にリニューアル ギャップジャパンは店内のカフェエリアで「Gapオリジナルコーヒー」を提供するほか、購入した商品をカスタマイズできるサービスも展開する
小田急百貨店のネット通販、店頭受け取りスタートなどECサイトを刷新 「小田急百貨店オンラインショッピング」を3月10日にリニューアルした。店頭受け取りサービス、携帯電話キャリア決済、領収書デジタル発行機能などを追加した
ヤマダ電機が一部店舗に導入した顔認証決済サービス「ヤマダPay」とは？ 「YAMADAweb.com」の5店舗に「ヤマダPay」を導入。会員アプリに顔の画像を登録しておくと、店頭での支払いの際に顔認証で決済できる
ヤマダ電機が酒類の販売を強化、1953年設立の酒屋を吸収合併し品ぞろえを拡充 ヤマダ電機を存続会社とする吸収合併で、田中屋川島酒店は解散する。合併はグループ経営の効率化と事業基盤、営業戦略の強化を図るのが目的としている
セブン&アイがネットスーパーの「受取りボックス」を試験運用、冷蔵・冷凍にも対応 イトーヨーカドーのネットスーパーで注文した商品を、セブン-イレブン店舗に設置された「受取りボックス」で受け取れるサービスのテスト運用を開始した。
「新型コロナウイルスの影響での中止なら無料」。プリントパックがキャンセル料を無料にする特別対応を期間限定で実施 「こんな状況だからこそ気軽に発注できる環境を」。3月4日から25日までの注文で、マイページからキャンセル手続きをした注文が対象
蔵元から直接日本酒が届く「SAKE PROJECT」のD2C日本酒ECアプリ「SHUGO」とは INCLUSIVEとアクアが共同で事業企画・運営を行う「SAKE PROJECT（サケ・プロジェクト）」は、事業の一環として手がけるD2C日本酒アプリ「SHUGO（シュゴウ）」に、茨城県の蔵元の新たな銘柄を追加した
エディオンがネット通販の受取場所を拡充、2万か所以上のコンビニ、鉄道主要駅やスーパーなど5000か所以上 エディオンのEC事業では取り扱い商材の拡充を進めており、「自社サイトではヘルスケア、ペット用品や釣具、子会社のフォーレストでは酒、薬など取扱商品を増やしている。また、ネットショップについては、収益はもとより、リアル店舗の集客を含めて、お客さまの利便性にどう資するかという観点を踏まえながら運営している」（エディオン）と言う
